戦略とは自分たちの手で作り上げ、
自分たちで舵取りや
方向修正を行うべきもの

トップは、企業を発展させる当事者として、必要に応じて細かい舵取りさえも行うのが米国式マネジメント。参謀スタッフは、トップの認識との差異を埋めるための修正や追加の分析を繰り返しながら戦略を仕上げる。こうして出来上がった戦略は、トップ自身の口から社内に発信するべきもの。ところが多くの日本企業では、トップはそこまでのコミットをしない。これはトップの意思決定に必要な経営情報の「見える化」が不十分なために、事業や市場の機微を上手く把握できないのが一番の原因だ。