1952年に提唱された現代ポートフォリオ理論(MPT:Modern Portfolio Theory)を機に、個別企業のパフォーマンスであるαを追及する姿勢が続いた。しかし、2021年春に出版された書籍によると、戦後の株価投資の収益率におけるαの増加率は、市場全体のパフォーマンスであるβの増加率の数分の一に過ぎないという。気候変動、民主化を求めた社会混乱、所得格差の拡大、ジェンダー問題といった社会問題が、今後、企業のβ改善の動きを推進する理由や、機関投資家が「社会的使命」を背負う姿勢が強まる理由を解説する。
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