トランプ関税の裏で進行する“資源戦争”、米中対立の急所となり得る「タングステン」の行方

米中対立が激化するなか、資源をめぐる静かな戦いが緊張の度を増している。とりわけ注目すべきは8月からの適用が予告された銅への50％関税だ。米国内のデータセンター需要や再産業化戦略と結びつくこの決定は、果たして現実的なのか。本稿では、トランプ政権の関税政策が同盟国との関係に与える影響とともに、タングステンをはじめとする戦略資源の地政学的重要性を検証する。加えて、米国や欧州が依存からの脱却を図るべく進める鉱山プロジェクトや、ベトナム、スペイン、オーストラリアといった同盟国における埋蔵ポテンシャルにも光を当てる。表向きの関税の裏で進行する資源戦争の最前線を追う。