日本製鉄による米USスチール買収が、プラント物流・メンテナンスの雄である山九に新たな局面をもたらしている。日鉄の米国進出に伴う巨額の設備更新案件。4%の株式を保有するパートナーでありながら、中村公大社長は「相当なリターンがなければ難しい」と冷静な姿勢を崩さない。背景にあるのは、日本の産業を支える「技能者」の価値が正当に評価されていないという構造的課題だ。国内コンビナートの老朽化と人手不足が深刻化する中、協力会社の事業承継まで支援し、現場を守り抜こうとする同社の「現場第一主義」の真意と、急騰する株価の裏側にある経営改革の全貌を追った。

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