EV、リチウムイオン電池、太陽光発電に続き、ロボット、AI、革新的医薬品でも、中国企業は世界市場で急速に存在感を高めている。不動産不況が長引くなか、中国当局は手厚い産業支援によって先端産業を育成し、それを新たな成長エンジンに据えようとしてきた。だが、企業や個別産業の競争力が高まることと、家計消費や雇用を含む経済全体が再び力強い成長軌道に戻ることは同じではない。中国がバブル崩壊後の日本に似た長期停滞へ向かう可能性を念頭に、先端産業が既存産業へ生み出す付加価値、家計所得や資産効果への波及、雇用創出力という三つの経路を検証する。

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