そうした過去の水素関連の各種展示会の中でも、今回は最大級と思えるような盛り上がりを見せていたのだ。

　会場内のホンダブースで、知り合いの同社関係者と意見交換した際にも「出展者も来場者も、我々の想定以上でかなり多い」と驚いた様子だ。

　会場内の中国企業ブースには、中国製の燃料電池スタックが展示されている。また日本の大手商社のブースでは、欧米の水素タンクや高圧バルブの展示品の前で、中国人エンジニアが通訳を介して欧米人エンジニアと技術に関する詳細な会話を交わしている。こうした中国人関係者の表情は“時間を惜しんで必死に情報を吸収している”雰囲気に満ち溢れている。

　一方で、日本企業のブースはのんびりムード。日本政府は2015年を「水素元年」と銘打ち、トヨタ「MIRAI」、ホンダ「クラリティ・フューエルセル」という2台の燃料電池車の市場導入をきっかけに、水素社会に向けたロードマップを描いた。政府や地方自治体からの各種補助金によって、水素ステーションは全国92ヵ所まで広がっており、2017年もさらに新設ステーションが増える計画だ。日本の企業や自治体は、こうした国の施策に乗っかりながら、または水素スターションに関する技術的な規制緩和を待ちながら、燃料電池車の事業を徐々に進めようとしている。