この結果、今期4～6月の日本の販売台数は1万9000台（前年同期比90％増）となり、登録車、軽自動車ともに一昨年の2015年水準まで回復した。

　世界販売台数の内訳を見ると、北米が3万6000台（同5％減）、欧州が4万6000台（同2％減）で減少したものの、中国におけるＳＵＶ「アウトランダー」の販売が好調であることに加え、北アジアは3万台（同43％増）、タイを中心とするアセアン5万4000台（同8％増）が伸びたこともあって24万1000台に回復した。

　また、業績面ではゴーン流改革が早くもコスト削減で実を結び始め、本業の儲けを示す営業利益は約4.5倍の206億円となり、このうち購買、物流などの日産とのシナジー効果で35億円創出した。

　池谷光司副社長ＣＦＯは「日産流コミットメント（目標必達）管理が功を奏している。今期思った以上のスタートが切れた」として日産提携効果を強調した。三菱自は、今期のグローバル販売を102万9000台（同11％増）と100万台ラインの回復を見込んでいる。

　三菱自は、今秋に次期中期経営計画を発表する予定だが、その骨子は2019年度までにグローバル販売台数を現状の25％増の125万台、営業利益率6％以上を目指すもの。これを達成できれば真の再生ということになる。