地域に合う最適解を導く
マルチエンジニア集団
小川知一常務執行役員CTO
エンジニアリング本部長
レノバのワン・チームで重要な役割の一つを担うのが、同社が独自に抱えるマルチエンジニア集団だ。これが三つ目の鍵となる。「当社が目指すエンジニアリングとは、社会のニーズを正しく認識し、既存・新規の技術を選択し、それらを組み合わせて最適解を提供することだと考えています。そのため、当社には幅広い専門性を持ったマルチエンジニアが集まっています」と常務執行役員CTOでエンジニアリング本部長の小川知一氏は説明する。
先述したように、同社は一気通貫でプロジェクトをマネジメントしている。技術的な側面でも、これが大きなアドバンテージとなっている。自ら設計・建設を行うオーナーズ・エンジニアリングであるが故に、徹底した調査の上で、「良い」と判断した先進技術はリスクを取っても積極的に導入していく。
「半歩先の技術を積極的に取り入れることで、再エネのコストイノベーションと機能向上を両立させる『バリューエンジニアリング』のリーダーを目指しています。業界を活性化し、先進技術を普及させる点火役になれればと考えています」(小川氏)
洋上風力発電については、海外の先進事例を調査・研究するとともに、東京大学と組んで風況観測手法を共同研究するなど、国内外の英知を結集して取り組んでいる。チームづくりにも力を入れ、欧州で実際に洋上風力発電所の豊富な運用経験を持つデンマーク人のエンジニアも加えた。ただし、チームメンバーは単にエンジニアリングの知識があるだけでは不足だという。
「当社のマルチエンジニアに求められるのは幅広い専門性だけではありません。幅広いステークホルダーに対する説明力、現地に足を運び地元の人と信頼関係を築く人間力なども求められます」(小川氏)
こうした強い想いを持って、レノバは再エネ事業者としての実績を着実に積み上げている。すでに、建設中を含め全国18カ所、約700メガワットの大規模な再エネ発電所を保有する。19年に一体で約130メガワットを誇る軽米(かるまい)西・東ソーラー発電所(岩手県)を稼働させ、21年には一般木質バイオマス(専焼)国内最大級75メガワットの苅田(かんだ)バイオマス発電所(福岡県)の稼働を予定している。
現在は、日本のみならず海外でも洋上風力の適地を調査・検討しているほか、将来的には浮体式洋上風力の開発も視野に入れている。風の強さや風車の大型化などを考えると、浮体式洋上風力にはバリューエンジニアリングでイノベーションを起こせる可能性が高いと考えている。レノバは、着実に日本の再エネ業界を変革していくだろう。
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