多様なワークプレイスが社員の生産性を上げる
『H1T』は1都3県の主要駅や郊外エリアにも拠点を構えているので、どのエリアに住む社員でも利用しやすいのが大きなメリットである。現在は、社員のニーズや状況に応じて、『PMO』『H1O』『H1T』、在宅勤務と、働く場所を自由に選べるような環境を提供している。
CODESHAREのように、社員のニーズに応じて働く場所を選べるようにするためには、従来のオフィスの在り方を抜本的に見直す必要がある。
野村不動産都市開発事業本部
ビルディング事業一部
田中慶介 営業課長
そこで野村不動産が提唱しているのが、「オフィスポートフォリオ」という考え方だ。
「江島社長が指摘されたように、パフォーマンスを最大化できる場所は人それぞれですから、会社全体としてのパフォーマンスや生産性を上げるためには、多様なワークプレイスの組み合わせが必須です」と語るのは、野村不動産都市開発事業本部ビルディング事業一部の田中慶介営業課長である。
野村不動産は、コロナ禍に見舞われる以前から、働き方改革の進展とともに多様なワークプレイスへの需要が高まることを予見。従来からの大規模オフィスに加え、『PMO』『H1O』『H1T』と、ユーザーとなる企業のオフィスの選択肢を増やしてきた。
「CODESHAREさまのように、PMOを1フロアとH1Oを1～2部屋セットで借りて、加えてH1Tを活用するという事例は増えています。H1Oを1部屋借りれば共用ラウンジに加え、会議室も使うことが可能となり、PMOのフロアに会議室を設けずオフィスの効率化につながる。そこをメリットと捉えていただける企業さまは多いですし、その柔軟性が今後のオフィスの在り方としてとても大事だと考えています」（田中課長）
「外壁部分が窓のため気分がいいいですね」と語るCODESHAREの江島社長（PMO渋谷Ⅱにて）
江島社長は「選択肢が豊富にある状態には、社員からも満足の声が上がっています。また当社の社員は約7割が女性なのですが、開放的な空間設計や、隅々まで考えられたH1Oのサービスなど、好評の声は多いです。まだ入居したてですが、早速人材採用にも好影響が出ています」と語る。
