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withコロナ時代の新たな働き方や学び方への模索が続くなかで、ヤマハの世界に誇る音とネットワークの関連技術が、新たなワークスタイルの快適さを支えている。同社音響事業本部コミュニケーション事業部の池松伸雄事業部長に、これからの「ハイブリッド型ワークスタイル」の課題と解決策を聞いた。
2020年4月7日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、緊急事態宣言が発出された。翌日8日、ヤマハは「テレワーク相談窓口」を開設。以来、3カ月で1000件を超える問い合わせがあったという。
どうしてヤマハが迅速にテレワークの相談窓口を開設したのか、各種の楽器やオーディオの専門メーカーとのイメージが強い方は意外に感じるかもしれない。同社音響事業本部コミュニケーション事業部の池松伸雄事業部長は、「弊社では2006年から、電話や電子メール、テレビ会議など多様なツールで統合的なコミュニケーションを実現する『ユニファイドコミュニケーション』を中核事業の一つに育てるべく取り組んできました」と説明する。
実はヤマハは、国内SOHOルーター市場において、ルーターは48％のシェア (国内No.1) を持ち（※註1）、またネットワークを利用したWEB会議用マイクスピーカーでは56％のシェア（国内No.1) を占めている（※註2）。その知見から、緊急事態宣言の発令で在宅勤務（テレワーク）が急増し、快適なテレワークを実現するための方法について多くの問い合わせがあると予想できたのだ。
顧客のニーズから浮かんできた
コミュニケーションの課題
池松事業部長によると、遠隔会議の関連で相談が多かったのは、「音声が切れたり、雑音が入る」「会議室の条件に合わせたスピーカーフォンの選び方が分からない」などの「音質」に関わるものだった。中でも遠隔会議関連で購入を検討中の顧客から最も相談件数が多かったのは、「ソーシャルディスタンスの確保に絡む問題」だったという。
たとえば、在宅勤務者とオフィスにいる社員が遠隔会議をする際に、オフィス側で３密を避けるために広めの会議室で席の間隔を空けようとすると、スピーカーフォンのマイクが全員の声を集音できないといったトラブルが多くの企業で頻発していた。また、会議室のドアを開けて換気を良くしたり、サテライトオフィスから遠隔会議に参加したりする際に、会話（情報）が外に漏れてしまう問題に悩む企業も少なくなかった。
ヤマハ音響事業本部 コミュニケーション事業部
池松伸雄事業部長
「急遽リモートワークや遠隔会議、シェアオフィスなどで対応することになり、お困りの企業からのご相談が弊社の相談窓口にも多く寄せられました。弊社ではこうしたコミュニケーションの課題への解決策を提案するとともに、製品の性能に納得した上でご利用いただけるよう、製品の無料貸出や体験デモにも対応しています。お悩みのことがありましたら、気軽にご相談いただければと考えています」（池松事業部長）
こうした「ハイブリッド型ワークスタイル」時代ならではの問題は、企業のみならず、教育の現場でも起きていた。この状態にどのように対応するか。ユニファイドコミュニケーションの実装技術を追究してきたヤマハには、十分な対応策が用意されていた。どのように解消したのか、2つの事例を見てみよう。
※註1 DC Japan,June 2020,IDC #JPJ45132320「国内ネットワーク機器市場シェア、2019年：高まるマネージドサービスの影響力」（2019年）
※註2 富士キメラ総研「2019 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧」（2019年）
