アンケート調査では興味を持つ人たちが多数

現在JPFでは、企業や自治体などの事業パートナーを募集している。
「例えば関東圏にオープンする場合、ローシーズンは月間約6000人、ハイシーズンは月間約3万人、年間で約18万人を集客し、単価や稼働時間にもよりますが、年間売り上げでおよそ20億円を見込んでいます。ウェーブプールを誘致して観光を促進、雇用を創出して地域活性化を図りたいと考えている自治体や地域の企業、また遊休土地を有効に活用してレジャー産業やスポーツビジネスへ参入しようと考えている事業主を探しています」(久場氏)
海外で例があるように、魅力的なウェーブプールができれば周辺に移住者が増え、そこに新たなコミュニティーが誕生する可能性もある。安定したサーフィン人口があり、年間を通じて稼働できるスポーツだけに、大きなポテンシャルを持っているのだ。
ちなみにJPFによる独自のアンケート調査(首都圏に居住する男女960人を対象にしたネット調査)によると、ウェーブプールの利用意向に関しては、「ぜひ利用してみたい」「まあ利用してみたい」が合計で79.1%にも及び、その利用頻度を尋ねたところ「週1回程度(22.4%)」が最も多かった。ウェーブプールへの潜在的な需要はかなり高いといっていい(グラフ参照)。
2024年のパリ五輪でも種目入りが決定しているサーフィン競技。サーフィン人気の向上とともに、ウェーブプールへの期待は国内でも高まりつつある。