問われるコミュニケーションの質。上司と部下の「1on1」を変革する挑戦

Kakeai利用組織では売上げアップ・離職率低下

　Kakeaiの利用履歴は、経営・人事・現場管理職の上司にも共有される。自社の各現場で行われている1on1を一覧でき、「どんなトピックで1on1が行われているのか」「社員がどんな悩みを抱える傾向にあるのか」など、組織単位で俯瞰・確認しながら現場の実態を把握、より的確な現場管理職支援・施策検討が可能になる。リモート環境でつかみにくかった現場の様子を見える化できるメリットは大きい。

　定量的な効果も表れている。ある企業の営業部門におけるKakeai利用組織・非利用組織の「売上げ」「離職率」比較では、Kakeai利用組織は導入6カ月目辺りから売上げが増加、反対に離職率は低下しており、非利用組織との差は顕著だった（図表2。約500人の営業部門を250人ずつに分けて検証。前年同月比で指数化）。また、導入によってコミュニケーションのとらえ方も大幅に改善し、「対話がスムーズになった」（79.8％）、「対話の質の向上を感じる」（86.6％）、「心理的・物理的な負担が減った」（84.5％）などの声が挙がっている。

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　本田氏は、Kakeaiに込めた思いについてあらためてこう語る。「部下の方には、『これまで話しにくかった話ができる』と安心感を得られる点や、『上司に期待する対応』が選択できるといった点に、大きな意味を感じていただいています。1on1では、部下が『ただ話を聞いてほしい』と思っているだけなのに、上司が上からアドバイスをしてくるといったズレが生じがちだからです。この仕組みによって、上司も部下も安心して1on1に臨めるはずです」

　本田氏は以前所属していた会社で、自分がよかれと思って実行した施策がメンバーにとって負担になり、それをのちに無記名のコメントで知った経験を持つ。このことで受けたショックは計り知れないものだったと振り返る。こうしたスキルは研修などでは習得しにくく、スキル不足によって起こるコミュニケーションのズレは、組織に大きな負のインパクトをもたらしてしまう。それを少しでも減らしたいという思いが、Kakeaiの原点にある。

　いまではユーザーは海外にも広がりを見せ、グローバルな課題でもある「コミュニケーションのズレ」を解決するため、日本発信のKakeaiが変革をリードしている。