鉄道関連工事のリーディングカンパニーとして、鉄道の安全・安定輸送を支えてきた東鉄工業。他のゼネコンにはない高い専門技術を持ち、東日本エリアを中心に線路・土木・建築などの事業を展開する「安定」と「成長」を両立させた企業だ。
東鉄工業前川忠生代表取締役社長
東鉄工業は、鉄道専門技術の特性を生かした総合建設業として、「〜安全はすべてに優先する〜」を経営理念に掲げ、安全で快適な交通ネットワークと社会基盤の創造に貢献している企業だ。
業界を牽引（けんいん）し続ける
鉄道系ゼネコン
創立は1943年。戦時下における鉄道の保持・強化を目的に、当時の鉄道省の要請により「東京鐵道工業」としてスタートした。鉄道設備の保守に関わる業界団体「全国軌道業協会」の会長を同社の歴代社長が務めている。現在はJR東日本のパートナー会社として、鉄道関連工事を中心に、その専門性と難易度の高い工事を通じて蓄積した技術力を生かし、公共インフラの整備、オフィスビル、工場など、民間企業の建設ニーズにも応えている。
14期連続無借金経営
拡大する事業フィールド
同社の事業部門は「線路」「土木」「建築」「環境」の4部門。そのうち「線路」事業は、国内最大の鉄道線路メンテナンス工事シェアを誇る。「土木」事業では高架橋、トンネル、立体交差などさまざまな鉄道土木工事や防災・耐震補強工事などを実施。その技術力は社会基盤を支える鉄道以外の土木分野でも発揮されている。「建築」事業は、駅関連施設はもちろん、難易度の高い線路近接の建築物、ホテルや集合住宅なども幅広く手掛ける。
「どの部門においても独自性を発揮してシナジーを高めることで、建設業界において『オンリーワン』を、鉄道インフラのメンテナンス分野では『ナンバーワン』を目指します」（前川忠生社長）
同社の“凄（すご）さ“は、業界トップクラスの利益率と14期連続無借金経営という盤石な経営基盤に加え、さらなる成長が見込まれるところにある。
2011年の豪雨災害で被災したJR只見線第七只見川橋梁も同社の施工で復旧。22年10月1日に全線開通した
折しも国は国土強靭化対策を進めており、インフラ老朽化対策などとして、2021年度から5年間で15兆円程度の事業が計画されている。またJR東日本では、将来にわたる安定輸送確保のため、31年度から10年間にわたり東北・上越新幹線の大規模改修を約1兆円で計画している。このような旺盛なインフラ更新ニーズを背景に、安全対策など鉄道の利便性向上の必要性はますます重要となり、同社の特徴を生かせる事業環境の成長が大いに期待されるところだ。
