ただ、管理会社が行う建物診断の結果はややもすると、もともとあった長期修繕計画のタイミングそのままで、工事費の見積もりも、不思議と修繕積立金の残高に見合ったものになったりする。長期修繕計画は通常、分譲当初に売主の不動産会社が指名した管理会社が作成しており、自社がつくったものと大きく異なる診断はしにくいのだろう。工事費の見積もりについては、修繕積立金の残高を把握していることと関係しているのかもしれない。
一方、工事会社の場合、診断は基本的に無料だが、工事のタイミングや方法はもちろん、見積額についても客観的に見て妥当なものかどうか、管理組合のほうで再度、検討する必要がある。
こうしたことを考えると、建物診断は売主や管理会社とは関係ない第三者の専門家に頼んだり、少なくともセカンドオピニオンを求めるべきだろう。多少費用が掛っても、客観的な立場で建物や設備の状況を判断し、必要な工事の時期、内容をアドバイスしてもらうことは十分意味がある。
なお、建物診断については、対象箇所や設備に応じていろいろな手法がある。最初から高度な調査を行うのではなく、目視による1次診断から専門的な調査機器を使った2次診断、より高度な3次診断まで、ステップを踏んで必要な調査を組み合わせていくのが合理的だ。
