株価指数を上回る成績を
求めるならアクティブ型
──インデックス型投信の魅力についてよく分かりました。一方で気になるのは、インデックス型投信ばかりに資金を偏らせて大丈夫なのかということです。
塚本 NISAが始まってからインデックス投資への資金流入が加速しています。ただ、8月に超大型のテック株中心に株価が下落した際は、それらの比重が高いインデックス型投信も大きく下落したので、びっくりした投資家も多かったと思います。
岡田 インデックス型投信では、銘柄の良し悪しではなくインデックスを基準に機械的に銘柄を組入れているため、株価上昇により比率が高まった超大型株が、反対に株価が急落した際に起こる問題ですね。アクティブ型投信も市場全体が下落した場合には下がりますが、下落時にインデックスよりも下がらないことを目指すファンドもあります。また、一部の業種や銘柄の株価水準を割高と判断して比率を下げるということもできます。すでにインデックス投資をされている投資家は、一歩進んでアクティブ型投信にはどのようなものがあるかを見て、ご自身のポートフォリオを補完することを検討すると良いと思います。
塚本 私はインデックス推進派なので（笑）、もしアクティブ型投信を組入れるのなら、インデックス8対アクティブ2の割合をおすすめしています。
アクティブ型投信を選ぶ際は
運用の再現性が高いかを見極める
──では具体的にアクティブ型投信を選ぶ際には、運用会社や商品のどのような点に注目すればいいのでしょうか。
岡田 ファンドマネージャーや運用チームが、インデックスを上回る成績をどうやって獲得しようとしているのか、という運用方針を明確に示しているかどうかがポイントですね。
その上で、どんなに相場が急変しても、方針に沿った運用をブレることなく行っているかどうかを見ることも重要です。過去の運用実績が良くても、それが方針に沿った運用の成果なのか、たまたま良かっただけなのかを見極める必要があるのです。方針に沿って成果を上げたのであれば、それを貫き続けることで、将来も高い運用成果を得ることが期待できます。つまり、運用の再現性が高いわけです。
塚本 ブレない運用方針を貫くためには、ファンドマネージャーや運用チームに確固たる投資哲学が必要ということですね。加えて、過去の良好な成績を将来にわたってどう再現していくのかを見ていく必要があります。投資家からすると、その説明に納得できるかがポイントになりますね。
【ファンドの費用】●購入時手数料：購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜き3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。●信託財産留保額：ありません。●運用管理費用（信託報酬）：「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信 Aコース（為替ヘッジあり）/ Bコース（為替ヘッジなし）/ Cコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型 / Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型 / Eコース隔月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型」においては純資産総額に対して年1.727％（税抜1.57%）の率を乗じて得た額とします。「アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（年2回決算型）/（隔月決算・予想分配金提示型）（愛称：プレミアバリュー）」においては純資産総額に対して年1.6797％（税抜1.527%）の率を乗じて得た額とします。「アライアンス・バーンスタイン・世界高成長株投信（年2回決算型）/（隔月決算・予想分配金提示型）」においては純資産総額に対して年1.6797％（税抜1.527%）の率を乗じて得た額とします。●その他の費用・手数料：金融商品等の売買委託手数料/外貨建資産の保管等に要する費用/信託財産に関する租税/信託事務の処理に要する諸費用/監査費用/法定書類関係費用/計理業務関係費用（アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信においては Eコース隔月決算型 （為替ヘッジなし）予想分配金提示型のみ）/受益権の管理事務に係る費用等●換金制限：信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みには制限を設ける場合があります。【ファンドのリスク】上記のすべてのファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。上記のすべてのファンドの基準価額の変動要因としては、株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、カントリー・リスク、他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額の変動リスクがありますが、これらに限定されるものではありません。上記のすべてのファンドは元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。※詳しくは、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。【ご留意事項】●投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した記事広告です。当資料は信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。●当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。
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