ポジティブドリームパーソンズ（本社：東京恵比寿、以下PDP）は、ウェディングのプロデュース事業を軸として1997年に創業し、現在、ホテル、レストラン、ウェディング、バンケット、フラワー、コンサルティングの６分野で「感動ビジネス」を展開。創業から18年で年商150億円、社員数約700名の企業に成長し、今なお進化の途上にある。「感動で満ちあふれる日本を創ってゆく。」ことをビジョンに掲げる、杉元崇将社長に話を聞いた。
杉元崇将 ポジティブドリームパーソンズ代表取締役社長 1967年２月、福岡県北九州市生まれ。福岡大学商学部卒業、グロービス経営大学院修了（MBA）。97年、レストランウェディングのプロデュースを中心とした有限会社ポジティブを設立。４年後、株式会社ポジティブドリームパーソンズへ組織・商号変更して現職。GPTW主催2015年発表「働きがいのある会社」ランキング13位、2013年第13回「EYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」セミファイナリスト選出。
ベンチャースピリッツを持ち続け
人財の徹底した「戦力化」を図る
「企業は人」と言われる。どんな会社も人材育成を重要な経営課題におく。だが、杉元崇将社長ほどメンバー（PDPでは社員をメンバーと呼ぶ）に対する「戦略的人財マネジメント」に意識的な経営トップも少ないのではないか。とくに重視するのは、経営陣の意志を全社に翻訳するミドルマネジメントの役割だ。
「現在90名弱のミドルマネジメントを近い将来、120名にまで増やそうと考えています。これは社員の２割弱です。今年から『腹のすわったミドル100名計画』と題して、３年後にミドルマネジメントになると予測されるメンバーもピックアップして育成トレーニングを始めます。『あの会社のミドルは腹がすわってるよね』と言われるような強い組織を作りたいのです」と杉元社長は開口一番そう語った。
企業として大きく成長した今も、杉元社長が大事にしているのは「大企業には真似のできない大胆な切り口で戦いを挑むベンチャースピリッツを持ち続けること」だという。そのために意図するのは人財の徹底した「戦力化」だ。
象徴的な例をもう一つ紹介しよう。PDPでは、女性メンバーの妊娠時や育児と仕事の両立を会社として目指すことを企業理念に明文化し、ポジティブ・ママズ制度という充実したサポート制度を運用している。休暇付与や就業時間の短縮、保育費用補助、再雇用保証など10項目にも及ぶ手厚い制度になっている。その目的は明確だ。
「いわゆる “福利厚生”を充実させようという発想は毛頭ありません。スキルも経験値も豊富な女性メンバーはPDPにとって貴重な戦力。ポジティブ・ママズ制度は彼女たちに一刻も早く職場復帰してもらうための必要不可欠な投資だと割り切って考えています」
杉元社長がこれほど人財を重視するのは、「企業を興すのは起業家の熱だが、企業を存続させるのは社員の力」という強い実感があるからだ。
