財政拡大容認論「MMT」台頭に投資家はどう備えるべきか 松元 浩: ピクテ・ジャパン株式会社 運用商品本部 シニア・フェロー 政策・マーケットDOL特別レポート 2019年4月10日 5:00 会員限定 財政赤字拡大を容認する現代貨幣理論(MMT)が米国で台頭している。大統領選挙を通じて民主社会主義政策に国民の支持が集まるならば、市場は突如その影響を織り込み始めそうだ。 続きを読む 関連記事 「日本版MMT」の効果が疑わしい理由 山崎 慧 景気後退リスクが増大、来年末までに「日経平均1万5000円・1ドル90円」も視野 竹中正治 財政拡張の「新理論」は物価目標実現が遠のく日銀の「助け舟」か 西岡純子 スティグリッツ教授が警告、トランプ大統領のひどい経済政策と扇動政治の末路 ジョセフ・E・スティグリッツ 特集 最新記事 続・続朝ドライフ まるで“鼓動が聞こえる”みたい…今田美桜(のぶ)が魅せた、かすかな動きの名演技【あんぱん122回】 ニュースな本 7時、12時、おやつ、20時…「規則正しい食事」で脂肪が蓄積するワケ【医師が解説】 ニュースな本 大阪市内でマイナーだった「オカン」は、なぜ“みんなが知ってる大阪弁”になったのか? 榎本博明のビジネス心理学 「お金の見え方」で即バレ!お金に執着する人の意外な特徴 ニュースな本 女性下着を手にした高齢男性の遺体…解剖で判明した「まさかの死因」とは 最新記事一覧