財政拡大容認論「MMT」台頭に投資家はどう備えるべきか 松元 浩: ピクテ・ジャパン株式会社 運用商品本部 シニア・フェロー 政策・マーケットDOL特別レポート 2019年4月10日 5:00 会員限定 財政赤字拡大を容認する現代貨幣理論(MMT)が米国で台頭している。大統領選挙を通じて民主社会主義政策に国民の支持が集まるならば、市場は突如その影響を織り込み始めそうだ。 続きを読む 関連記事 「日本版MMT」の効果が疑わしい理由 山崎 慧 景気後退リスクが増大、来年末までに「日経平均1万5000円・1ドル90円」も視野 竹中正治 財政拡張の「新理論」は物価目標実現が遠のく日銀の「助け舟」か 西岡純子 スティグリッツ教授が警告、トランプ大統領のひどい経済政策と扇動政治の末路 ジョセフ・E・スティグリッツ 特集 最新記事 フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える 三菱デリカミニ「異様に早いフルモデルチェンジ」の本当の理由 ニュースな本 「仕事ができる人」がスキマ時間にやっている納得の行動 News&Analysis 「これ売れるよ!」32歳女性が趣味で始めた納豆作り→アメリカ起業も想定外の出費が出たワケ ニュースな本 愛する夫に先立たれた作家の妻が、号泣の先にたどり着いた「悲しみの本質」 Lifestyle Analysis 「ア゛ア゛ッ?」「アアッテオイヨ、オラッ!」ヤンキー恋リア『ラブ上等』が中高年の心をつかむ理由 最新記事一覧