隣のヒトが何をしているかわからない会社が、
業務改革を語ってはならない！
真の業務改革は、仕事が見える仕組みから始まる

 また、業務のタイムマネジメントによって公平な業務量の分配ができる。そして業務の機能化によって役割・分担の明示ができ、判断基準が明確になる。その結果、客観的な人事評価や適正な人材配置が可能になる。

 チャートやマニュアルなどの「共通語」ができることで、職場のコミュニケーション、つまりワイガヤが活発化するのだ。

 何よりも大きいのは、活動をきっかけに、社員のモラールが高まり、意識改革が進むことだ！

本気で取り組む会社とともに歩みたい

 また、HIT法は日本で唯一、経営学者のP.F.ドラッカー氏から認めていただき、開発に際しては貴重なアドバイスをいただいた。

 HIT法によって業務の可視化を行えば、業務効率が上がり、2分の1のインプットで従来と同じ成果を上げられるようになる。リードタイムを短縮し、従来の2分の1のスピードで業務ができるようになる。業務管理点マニュアルを半年で作成できる。また、情報システムを刷新する際の情報システム部門の最適化や、J-SOX法に対応したリスクコントロール体制の構築もできる。

「良薬は口に苦し」と言うが、多くの役員・従業員はHITの導入に際して最初は拒否反応を示すだろう。しかし取り組みが進むにつれて熱くなり、成果がついてくるので、納得のいく活動ができるようになり、やればできるという達成感がわき出る。

 今回、ダイヤモンド・オンラインの読者に向けたワークショップ（＊1）も開催するが、興味本位や単なる勉強目的の方は遠慮していただきたい。

 本気で会社をよくしたい、腹を決めて絶対に改革を成し遂げたいと思っている方なら、私もこれまでのノウハウを出し惜しみすることなく、とことんお手伝いさせていただく。

 私は、これまで自分に課せられた命題として取り組んできたこの手法を、日本の企業に植え付けたい。そして、この閉塞感を打破し、日本経済にもう一度元気を取り戻してもらいたい。

 連載第2回からは、企業が抱える経営課題と、それをHIT法で解決する方法について、事例をもとに紹介していく。

 HIT法を使って経営革新を成功させた企業、社員一人ひとりが複数の業務スキルを身につけ人材の底上げを実現させた企業、国内だけでなく海外拠点も巻き込んで全社的な改革を推進する企業など、興味深い事例を多数取り上げる予定だ。

 あなたの企業でも抱えているような経営課題を、HIT法がどう解決するのか。ぜひご注目いただきたい。

＊1 11月9日に開催いたしました。ＨＩＴ法への問い合わせはこちらまで。