18万社が利用、
エン・ジャパンの採用支援ツールが支持されるワケ

求職者に企業の”生の声”を伝える「engage」

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 スマートフォンの普及により、ネットを使った求人活動は今や当たり前になった。そんなネット時代の求人でカギとなるのは、実は企業が独自にホームページで発信する採用情報だ。採用情報を発信したい企業のニーズに応え、導入企業数を伸ばしているのが、人材採用サービスのエン・ジャパンが提供する採用支援ツール「engage(エンゲージ)」だ。採用サイト作成、求人掲載や応募者管理などが無料で利用できるエンゲージ躍進の背景と、これからの人材採用について、エン・ジャパン執行役員の寺田輝之氏に話を聞いた。

自社独自の採用情報を
無料で発信できるエンゲージ

 採用支援ツール「エンゲージ」は、自社の採用サイト作成と求人掲載、応募ユーザーの管理、転職サイト「エン転職」会員へのスカウト送信など、さまざまな採用支援機能を無料で利用できるサービスだ。

 「企業と求職者の幸せな出会いを追求していくのが、当社の採用事業のスタンスです。人材を採用したら終わりではなく、入社後いかに活躍できるかを重視しています。これを実現させる採用支援サービスが、インターネットの普及とも重なり、大きく成長しました」(エン・ジャパン執行役員の寺田輝之氏)

エン・ジャパン株式会社
執行役員 デジタルプロダクト開発本部長
寺田輝之氏

 スマートフォンの普及も手伝って、日本のインターネット利用率は今や9割超(平成30年版「情報通信白書」より)。転職希望者がインターネットを使って転職活動を行うことは当たり前となった。

 そして、単に求人サイトを利用するだけでなく、企業が独自に公開する求人情報を検索するといった行動が増えた。これが各社の採用にも影響を与えている。

 かつては、求人サイトに広告を出すことが、企業の採用情報を発信する主流の方法だった。

 「米国では企業が自社のホームページを使って、仕事内容や求める人物像、企業文化などについても発信するのですが、日本では求人サイトの情報だけで情報発信が完結する傾向があり、企業側が採用情報を発信する必要性はあまり高くありませんでした」(寺田氏)

 だが、現在は求人情報を複数のサービスや企業サイトから収集して表示する、IndeedやGoogle しごと検索などの求人情報検索サービスも提供されており、企業各社が自社サイトで情報を発信し、検索サイト経由で誰でも情報にたどり着ける時代になっている。こうしたトレンドもあり、企業は採用情報に関して、独自の情報を積極的に発信する場を持つことが、求められるようになった。

 「商品や事業に関する情報は企業サイトに掲載されていますが、会社が求める人物像や入社後のキャリア、仕事内容などの、採用の詳細情報はあまり掲載されていませんでした。しかし、求職者の多くは、もっとリアルな情報を求めている。そこで、企業が独自に採用情報を発信する場所を充実させれば、求職者と企業との幸せな出会いにつながるのではないかと思い、2016年8月にサービスをスタートさせました」(寺田氏)

 求人情報は常に更新しなければならず、運用にはコストがかかる。「費用対効果を考えると手を出せない」という声が多かったため、サービスの無料提供に踏み切ったところ、事前告知から1カ月で1万件もの事前申し込みを受けた。サービス開始から3年が経った現在、既に18万社以上が利用するまでサービスは急成長を遂げている。

 「本当は、企業も採用情報を出したいんです。言いたいこともあるし、書きたいこともある。しかし、求人サイトだけではスペースに限りがあり、掲載期間も短い。また、人材紹介サービスへ依頼しても、“人材を募集している”という情報自体は、表に出てこない。このような企業各社の採用課題に応えるために、エンゲージをスタートさせました」(寺田氏)

問い合わせ先

engage(エンゲージ)
0120-030-904
engage-support@en-japan.com
https://en-gage.net/
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