時代の転換期に今、変わりゆく働き方とは
田中研之輔法政大学キャリアデザイン学部教授 一般社団法人プロティアン・キャリア協会代表理事／株式会社キャリアナレッジ代表取締役社長 。一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。専門はキャリア論、組織論。社外取締役・社外顧問を27社歴任。プログラム開発・新規事業開発を得意とし、個人投資家でもある。最新刊『ビジトレ−今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』など著書は25冊。
パネルディスカッションのモデレーターは、アマゾンジャパンでダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン活動に携わる藤谷ひとみ氏。新型コロナウイルスの感染拡大と、緊急事態宣言の影響で、日本でも新しい働き方＝テレワーク、フレックスタイム、時差出勤などが広まった、と口火を切り、法政大学の田中研之輔氏が政府による法令整備や今後の方向性、日本の企業による「新しい働き方」について述べた。
政府が「働き方改革」に取り組んでいること、経済界による日本型雇用の制度転換、そしてコロナ禍によるテレワークの普及により社会人のほぼ全てが「働き方」「キャリア形成」「労働環境」について考える時代になったと田中氏。大分と東京の2拠点生活を実施している石山アンジュ氏は、自らの働き方や時間の使い方の変化、働き方の変化により新たに直面している課題について述べた。
石山アンジュ社会活動家。一般社団法人Public Meets Innovation代表。シェアの思想を通じた新しいライフスタイルを提案する活動を行うほか、一般社団法人シェアリングエコノミー協会常任理事（事務局長兼務）、厚生労働省・経済産業省・総務省などの政府委員も多数務める。また2018年ミレニアル世代のシンクタンク・一般社団法人Public Meets Innovationを設立、代表に就任。著書に『シェアライフ-新しい社会の新しい生き方』がある。
NPO法人GEWEL理事の稲葉哲治氏は「働き方改革」が、コロナ禍により「生き方改革」につながってきているとし、自身の新宿と鎌倉、2拠点での働き方と生き方や、異なるコミュニティーに身を置くメリット、多様なコミュニティーに属することで得た「ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン」（以下、DEI）への気付きを語った。
稲葉哲治NPO法人GEWEL理事。開成高等学校卒業後、東京大学に入学し、中退。セゾングループの人材会社にてNPO協働事業などを担当後、日立グループにて新規事業である若者キャリア支援会社を起業し、人事、人事コミュニティー運営などに従事。現在はWarisにて コンサルタント、「サーキュラーHR」編集長などとして活動中。ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）リーダーシップの実践と支援を通して組織・社会への貢献を目指すGEWELに2019年より参画。
