半導体関連業界5社について、対象期間における増収率（前年同期比）は以下の通りだった。

　各社の状況を詳しく見ていこう。

東京エレクトロン

     22年1～3月期における売上高は5648億円、前年同期比増収率は28.6％だった。

　なお、この3カ月は同社の22年3月期第4四半期に当たり、通期の累計売上高は2兆38億円（前年同期比43.2％増）だった。

　四半期増収率（前年同期比）は、21年1～3月期（21年3月期第4四半期）から5四半期連続でプラスとなっている。

　22年1～3月期（22年3月期第4四半期）の業績をけん引したのは、主力の半導体製造装置事業だ。全社の売上高5648億円のうち、5492億円（97.2％）を同事業が占めており、前年同期比32.2％の増収となった。

　社会のデジタルシフトの進展を背景に、ロジック半導体領域や半導体の受託製造を行うファウンダリー向けの設備投資需要が拡大している。需要の急拡大に世界的に半導体不足が深刻ということも重なって、売り上げが大きく増えた。

ルネサスエレクトロニクス

     22年1～3月期における売上収益は3467億円、前年同期比増収率は70.2％だった。

　この3カ月は同社の21年12月期第1四半期に当たる。

　四半期増収率（前年同期比）は、東京エレクトロンと同じく21年1～3月期（21年12月期第1四半期）から5四半期連続でプラスとなっている。

　ルネサスエレクトロニクスは、今回取り上げた5社の中で圧倒的に増収率が高く、前年同期比で7割超を記録した。3割前後の増収率を記録している東京エレクトロンなどの競合他社でも他業界と比べれば絶好調という業績なのに、そこからさらに特出した増収率をたたき出せた理由は何か。

　22年1～3月期（22年12月期第1四半期）は、自動車向け事業が売上収益1539億円（前年同期比49.0％増）、産業・インフラ・IoT向け事業が同1898億円（同96.5％増）と、主要2事業のいずれもが大幅な増収だった。特に産業・インフラ・IoT向け事業は、データセンターなどに代表されるインフラやエアコンなどの白物家電需要の拡大などにより、前年同期と比べて2倍近くまで売り上げを伸ばしている。

　これに加えて、21年8月と12月に買収が完了した英ダイアログ・セミコンダクターとイスラエルのセレノコミュニケーションズの影響も大きい。連結業績に新たに2社分の売上高が含まれるようになったという「特殊事情」や円安効果などで他の4社を大幅に上回る増収につながった。

アドバンテスト

     22年1～3月期における売上高は1168億円、前年同期比増収率は28.9％だった。

　この3カ月は同社の22年3月期第4四半期に当たり、通期の累計売上高は4169億円（前年同期比33.3％増）。

　四半期増収率（前年同期比）は、20年1～3月期（20年3月期第4四半期）から9四半期連続でプラスとなっている。