その会社の米国人の会長にインタビューしたところ、「日本のチームは、会社に貢献しようという意欲が感じられない」と嘆いていました。会議に呼んでも発言が極めて少なく、それを彼は、会社への貢献意欲が低いからだと考えたのです。
そこで私は、東京オフィスの幹部にもインタビューしました。彼は、まったく異なる見解を持っていました。「米国側は私たちを会議には招待するが、本気で私たちを巻き込もうとはしていない。なぜなら、前もって会議のアジェンダを送ってくれない。だから、私たちは発言のための準備ができない」というのです。
この見解の相違は、人の発言を静かに聞き、勝手に発言しないことを謙虚さと考える文化と、無関心ととらえる文化の違いから生じたものです。
もう一つ、リスク志向の違いも関係しています。米国は積極的にリスクテイクする傾向が強い文化です。ですから、何の準備もせず会議に参加しても、思い付いたことをどんどん発言します。議論は活発になり、いろいろなアイデアが出ますが、理論や数字の裏付けが乏しく、確実性の低い発言も多くなりがちです。
逆に日本人はリスク回避の傾向が強いので、しっかりと準備したうえで議論に参加しようと考えます。準備ができていない場合は、不確かな発言は避けようとします。米国人からするとそうした姿勢は、議論をリードしようとしていない、会社に積極的に貢献しようとしていないと思えてしまうのです。
そうした文化の違いをお互いに少し意識するだけで、会議の成果は大きく変わってくるはずです。
パンデミックが異文化理解の重要性を高めた
鴨居 COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のパンデミックが起こる前から、世界は大きな変曲点に差しかかっていました。
米国や中国などの大国は自国優先主義に走り、世界の分断を広げました。パンデミックによって、人や物の移動が制限されたことで、その分断はさらに深まりました。
パンデミックのさなかにオンラインで開催された2021年の世界経済フォーラム年次総会では、「グレート・リセット」がテーマになりました。端的に言えば、グローバル資本主義に代わる新たな社会・経済システムの構築を目指すべきだというものです。
異文化間ビジネスのありようは、今後どう変わっていくとお考えですか。
メイヤー おっしゃる通り、パンデミックの数年前からグローバル資本主義の揺り戻しが起こり、自国優先主義やローカル志向が高まっていました。
