早速だが、下表が機械・重工業界の3期後の予測年収のランキングだ。

　年収の推計に際しては、経常利益、平均年齢、従業員数、株主資本、配当性向などを基に重回帰分析によって予測モデルを作成。アナリストによるコンセンサスデータを基に、3年後の年収に影響を与えると考えられる2年後の経常利益、株主資本、配当性向の予測値を当てはめて推計した。詳細は脚注を参照してほしい。

　トップとなったのはマックス。ホチキスなどの文具用品からドリルといった建設工具、住宅機器、包装、農業用具まで幅広く扱う企業だ。業績は堅調で、重点領域であるコンクリート構造物向け工具の販売が着実に実績を伸ばしている。予測年収は、微減とはいえほぼ横ばい。中核の事業会社の平均年収としては高水準で、高年収が狙える“知られざる”企業ともいえるだろう。

　とはいえ、残念ながら、1000万円を超える企業は試算では登場しなかった。

　24年時点でトップの三菱重工業は4.2％減で924.7万円の試算結果に。国内の防衛産業需要の高まりや発電用のガスタービン事業の好調などで、同社も業績は好調だが、あくまで推計上は現在の年収水準が“適正”と考えられるようだ。

　一方、IHIが9.8％と大幅増で918.7万円と900万円台へ乗せる結果となった。他の900万円台の入れ替わりは表を見てほしい。

　なお、ホールディングスの企業は持ち株単体会社の従業員数が少ないため、有価証券報告書の平均年収が高く記載される傾向がある。また、このランキングはあくまで試算だ。予想以上の業績の伸びや、経営陣の「従業員への高い還元」という判断があれば、3年後の結果は上向く可能性もあることに留意したい。

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