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近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、最新のデータを反映した3年後の年収を大胆予想。特集『【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング！全30業種で「勝ち組」はどこだ？』の＃20では、機械・重工業界の予測年収を独自に推計し、全73社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
900万円台が多い機械・重工業界
年収1000万円超えは誕生するか？
機械・重工業界の給料は、比較的高い。2023年4月期～24年3月期の平均年収を見ると、上場している73社のうち36社が700万～900万円台に位置しているのだ。
1000万円を超える企業こそないが、900万円台の企業は965.5万円の三菱重工業、951.2万円のSANKYO、944.5万円のマックス、934.5万円の栗田工業、927.3万円の野村マイクロ・サイエンス、910.8万円のオプトランと6社もある。
機械業界は、ロボットから建設機、発電設備、パチンコ機器に至るまで多様な製品が存在し、企業の設備投資に業界動向が左右されることから、その業績は“景気のバロメーター”ともいわれる。
中国市場の停滞などの一方、国内の景況感などが安定する中、機械・重工業界の3年後の給料はどうなるのだろうか。
そこで今回、ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、24年3月期までの実績値から3年後となる26年4月～27年3月期の年収を大胆予想した。
試算対象としたのは、機械・重工業界の73社だ。年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。
その結果、73社のうちほぼ半数の37社が3年後には年収が減少する試算結果となった。900万円台を上回るのは、3年後には1社減って5社に。3社が900万円台から脱落し、2社が新たに900万円を上回ったのだ。さらに、現在、900万円台半ばにある企業から「1000万円超え」は登場するのだろうか。
ここまで挙げた企業の他に、IHI、クボタ、ダイキン工業、理想科学工業、マキタ、荏原、サトーホールディングス、日本精工、NTN、ジェイテクト、SMC、ナブテスコ、三井海洋開発、タクマ、オルガノ、アマノ、平和、やまびこ、ホシザキ、カナデビア、日本製鋼所などの3年後の年収はどれくらい増えるのか？あるいは減るのだろうか。一挙に見ていこう。
