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近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、最新のデータを反映した3年後の年収を大胆予想。特集『【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング！全30業種で「勝ち組」はどこだ？』の＃27では、精密業界の予測年収を独自に推計し、全28社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
多くの企業が年収500万～600万円台
精密業界の3年後の年収は上がる？
精密業界において、2023年度の実績で年収1000万円を超えているのは1社だけだ。社長の違法薬物騒動による辞任など、なにかと話題に上るオリンパスだ。
HOYAやトプコン、ニコン、島津製作所、セイコーグループなどは年収800万円台だが、多くの企業が500万～600万円台にとどまっている。待遇としては「中程度」の業界といえよう。
そんな精密業界の3年後の年収はどうなっているのだろうか。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、24年3月期までの実績値から3年後となる26年4月期～27年3月期の年収を大胆予想した。
試算対象としたのは、医療機器や時計、半導体関連などの製品を手掛ける精密業界の28社だ。年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は24年10月時点のデータに基づく。
その結果、14社で3年後の年収が減少するが、14社は増加する試算に。上位企業の中には、2桁増加するケースも。一方で、オリンパスは減少となり1000万円を維持できなかった。
オリンパス、HOYA、トプコン、テルモ、島津製作所、ニコン、セイコーグループ、シチズン時計、東京精密、ブイ・テクノロジー、松風、朝日インテック、タムロン、東京計器、日機装、CYBERDYNE、インターアクション、理研計器、マニー、日本エム・ディ・エム、IMV、ナカニシといった企業の3年後の年収はどれくらい増えるのか？一挙に見ていこう。
