26年日本株をけん引する実質賃金プラス転換と「ROE上昇」、個人投資家資金の“日本株シフト”にも期待

2026年は、米国の減税・利下げ継続といった外部環境に加え、日本の実質賃金上昇率がプラス転換し「良いインフレ」への移行が進むことが日本の株式市場を支えるだろう。トランプ関税の影響の一巡で日本企業の増益率が上向き、ROE（自己資本利益率）上昇がPER（株価収益率）切り上げにつながれば、日本株は上昇局面へと向かうだろう。個人投資家の資金の日本株シフトにも注目したい。