
2025.4.3
トランプ関税「下落相場」転機はいつ?今は25年後半の株価回復見据え“我慢”の時期
自動車への25%関税などトランプ関税が株式市場の心理を悪化させ、PER(株価収益率)が低下する形で株価は大きく下落している。いつ関税の霧が晴れるのか。日本市場においては、4月末から5月の決算発表が契機になるとみている。今は、年後半の株価…
UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント ジャパン・エクイティ ストラテジスト
こばやし・ちさ/2013年11月よりチーフ・インベストメント・オフィスにて日本株アナリストを務める。投資銀行部門でのリサーチ経験を生かし、幅広い業種についてのマクロ・ミクロ視点からの投資見解を提供。また、世界各地のチームと連携し、グローバル株式やその他の資産の投資提案も行う。2016年からは、女性が経済に与える影響、サステイナブル投資等のテーマにも取り組む。UBS入社前は、BNPパリバ証券、メリルリンチ日本証券(現BofA証券)にて株式アナリストを務める。
2025.4.3
自動車への25%関税などトランプ関税が株式市場の心理を悪化させ、PER(株価収益率)が低下する形で株価は大きく下落している。いつ関税の霧が晴れるのか。日本市場においては、4月末から5月の決算発表が契機になるとみている。今は、年後半の株価…
2025.3.6
トランプ政権の関税政策で先行き不透明感が強まる中、日本株はレンジ相場が続いている。今後も不確実性の高さゆえ市場のボラティリティーは高い状態が続くだろう。だが、それはクオリティーの高い銘柄への投資の好機でもある。
2025.2.6
2025年もAI関連の投資の増勢は続く。ただ、最も付加価値を稼ぐ企業群は現在の半導体から移っていくだろう。その移っていく先はどこか。サイクルの動きを分析しながら新たな有望業種、企業群を検証する。
2025.1.9
2024年は、株価において米国の独り勝ちだった。25年も米国一強の状況は続きそうだ。株価関連指標で見た割高感を指摘する声は少なくないが、ROE(自己資本利益率)が上昇を続けるなど収益力の向上が続いており、現実には割高感は乏しい。25年の米国…
2024.12.12
トランプ氏が米国大統領選挙で当選した直後は上昇した日本株だが、その後は足取りが重い。関税政策を中心としたトランプ2.0の経済政策を巡る不透明感が相場にのしかかっている。ただ、その不透明感が解消した後、日本株に対して過度に悲観する必要…
2024.11.14
米国大統領選が終わり、これまでのセオリー通りに日本株は上昇している。ただ、先行きは楽観できない。企業業績の伸びが鈍化し、25年はこれまでのような円安の追い風はない。海外投資家の資金を呼び込むために日本企業が満たすべき条件は何かを検証…
2024.10.17
米国大統領選挙後は不透明要因が払拭され株価は上昇する可能性が高い。米国の利下げが継続し、米景気がソフトランディングすることが予想され、為替相場は円高に振れるだろう。そうした状況下、日本株の投資対象の絞り方を分析・予測する。
2024.9.19
FRBは利下げに転じる。過去の利下げ局面の最初の利下げ幅とその後の景気・株価動向を検証すると一定の傾向が見て取れる。今回、米国景気はソフトランディングの可能性が高いとみている。その際、有望と思われるセクターを3つ挙げた。
2024.8.22
株価急落の要因となった米国景気後退懸念は和らぎつつあり、円高も落ち着きつつある。だが、米国大統領選挙が終わるまでは不透明感は拭えない。株価上昇は選挙後だろう。その後の25年に向けて投資対象として有望な業種を検証していく。
2024.7.25
日本株が7月以降、乱高下した理由を考えると、米国発の要因が大きかった。一方で、日本株の底堅さを感じさせる側面もあった。それぞれの要因を振り返りながら、今年下期以降の日本株の投資戦略を展望する。
2024.6.27
株式投資はリスクが高い。それは事実である。ただ、投資先を分散したり、他の商品との投資を組み合わせたりすることでリスクを調整できる。長期間投資すれば、そのこと自体がリスクを低下させる。それらの組み合わせで個々人が許容できる最大損失額…
2024.5.30
2024年3月本決算時に発表された自社株買い総額は過去最高を更新した。今後も日本企業の企業統治改革は進みそうだ。例年通り会社の業績予想は保守的で、秋以降の上方修正の公算は大きい。年末に向けて株価上昇が期待できる環境下で投資妙味のある株…
2024.5.2
これまでの相場をけん引してきた大型テクノロジー株の決算を控え、株式市場のボラティリティが高まっているが、今年はさらにボラティリティを高めるイベントが待ち受けている。それは米国の大統領選挙だ。その動向と株価との相関について検証する。
2024.4.4
日本経済はインフレのある世界に入った。賃金と物価の好循環が見通せるとして日本銀行がマイナス金利解除に踏み切ったのがその証左である。今後の日本の株式市場においては、コーポレートガバナンス改革への取り組みの差が企業価値の格差となり、新…
2024.3.7
日経平均株価が高値更新を続けている。米国株上昇や円安といった外部要因のサポートに加え、日本企業の企業統治改革や昨年を上回る賃金上昇期待など内部要因も株価を支えている。ただ、今後米国の連邦準備制度理事会(FRB)の利下げに伴う円高転換…
2024.2.8
AI市場は2027年には4200億ドルに拡大し、22年の15倍の規模に達する。24年にAI関連の銘柄で最も市場拡大の恩恵を受けるのはどの業種か。サイクルに基づいて分析するとともに24年の市場全体の環境を検証する。
2024.1.11
2023年は利上げが継続する中、拡大を続けた世界経済と円安が日本株を支えた。24年はこの二つの要因が反転する可能性が高い。そうした環境下では、高成長かつROE、利益率が改善し、財務体質が良好な質の高い銘柄が優位に立つ相場となるだろう。
2023.12.14
2024年から新NISAがいよいよ始まる。相場のけん引役として期待する声も少なくない。しかし、これまでのNISA口座の動向を見る限り、相場を下支えすることはできても、上値をけん引することはなさそうた。ただ、日本の投資家の志向が安全性から収益性…
2023.11.16
AI関連銘柄と聞いて真っ先に思い浮かぶのは半導体メーカーだろう。しかし、AI市場が成長していくにつれて中心となるセクターは変わっていく。来年以降、ソフトウエア企業、インターネット企業に株価の上昇余地があるとみている。
2023.10.19
足元では米国の金利、景気動向が日本の株式市場を左右している。だが、2024年にかけては安定的なインフレの定着がもたらす日本企業の変化に投資家の目が向き始めそうだ。それは自社株買いに代表されるコーポレートガバナンスの改革と事業再構築によ…
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