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DOL特別レポートspecial「復権、ニッポンのクルマ!」

「自動ブレーキ」は運転時のヒューマンエラーをどこまでカバーできるのか

【第2回】 2010年5月12日
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 日本のクルマがふたたび世界の自動車産業をリードするために、「安全」が重要なキーワードとなることが専門家らの間で指摘されている(第1回既報)。一方で国や国内の自動車メーカーでも「安全」についてのさまざまな取り組みが行なわれており、「交通事故ゼロ社会」を目指す動きはもはや社会的なものとなってきた。

 その背景には、近年の国内における交通事故を取り巻く状況がある。1970年ごろと比べると、交通事故死亡者数こそ大きく減っているものの、交通事故件数は横ばい、負傷者数はそれほど減っていないという統計が発表されている(第1回参照)。

 この状況を鑑み、自動車メーカーは交通事故そのものを減らす「予防安全技術」にこれまで以上に力を入れ始めたのだ。

攻勢著しい新興国を
引き離す「予防安全技術」

 予防安全技術は、日本の自動車メーカーが国際舞台で存在感を持ち続けるためのカギを握る分野でもある。

 モータージャーナリストの清水和夫氏は、今年4月に開催された北京モーターショーを取材し、次のように警告する。

 「中国産“コピー車”を笑っている場合ではない。中国の自動車産業は、技術力で日本メーカーのすぐ近くにまで迫っている」

 日ごとにクルマを製造する力をつけて迫り来る新興国を引き離すためにも、日本は高度な予防安全技術に磨きをかける必要があるというわけだ。

 実際、国内メーカーでも予防安全技術の開発が本格化しはじめている。

 4月22日、富士重工業は、コンピュータ制御のブレーキによって車両を減速・停止させる予防安全技術「アイサイト(EyeSight)」の最新版を、5月中旬に発売する新型「レガシィ」に搭載すると発表した。

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