2008年9月15日、ベアー・スターンズ破綻から約6ヵ月後、リーマン・ブラザーズが連邦破産法第11条の適用を申請しました。1850年創業の老舗企業の、その150年以上にも及ぶ歴史の幕引きのタイミングは、何ともあっけなく訪れたのです。
たった5日間で決まった、
150年以上の歴史の幕引き
2008年3月に、全米第5位の投資銀行であったベアー・スターンズが実質的に破綻をしたのち、次に破綻を懸念されたのが同第4位のリーマン・ブラザーズでした。当時、リーマン・ブラザーズは、サブプライム・ローンなどの住宅ローンを担保とする証券発行で中心的存在であり、不動産市場が急落した後も事業の拡大を続けていたため、多額の評価損が懸念されていたのです。
市場の懸念は、短期間に一気に膨らみます。
同社は、2008年第1四半期に上場来はじめての損失を計上しましたが、第2四半期にも40億ドル近くの多額の損失を計上したのです。第1四半期時点で 32倍という高いレバレッジをかけていたこともあり、債務超過すら疑われ始め、早急に支援が必要な状態となっていきました。
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そして、9月のたった5日間の出来事の中で、リーマン・ブラザーズの運命は決められました。
9月10日、何度も買収・出資の提案をしていた韓国産業銀行が、価格で折り合いがつかないことを理由に、リーマン・ブラザーズへの出資断念を発表しました。その後、リーマン・ブラザーズの株価は45％の暴落を記録します。
9月14日、バークレイズがリーマン・ブラザーズの買収協議から撤退、そのわずか3時間後にバンク・オブ・アメリカも手を引きました。両社ともに、リーマンの抱えているリスク資産に対して、ベアー・スターンズの時のように政府からの保証が得られなかったことを理由として挙げています。
