2018.7.4
W杯日本代表戦に経営者が学ぶべき「生き残るために何もしない」勇気
サッカー日本代表のW杯が終わった。ベルギー戦終盤で得点のチャンスから一転、敵のカウンターで失点したことを考えると、ポーランド戦終盤のパス回しは英断だった。実はこれ、厳しい市場を戦う企業経営者にとっても重要な思考なのだ。
早稲田大学大学院経営管理研究科教授
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院(修士(経営学))、京都大学大学院(博士(経済学))で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学(台湾)訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学客員教授、総務省情報通信審議会専門委員、ハノイ外国貿易大学客員教授(ベトナム)、学校法人ソニー学園総合研究センター副センター長も務める。主な著書に長内厚・榊原清則編著(2012)『アフターマーケット戦略』(白桃書房)、長内厚・神吉直人(2014)『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』(白桃書房)など(www.f.waseda.jp/osanaia/)。YouTubeチャンネル「長内の部屋」でも精力的に配信中(https://www.youtube.com/watch?v=7w2sym6h4GM)。
2018.7.4
サッカー日本代表のW杯が終わった。ベルギー戦終盤で得点のチャンスから一転、敵のカウンターで失点したことを考えると、ポーランド戦終盤のパス回しは英断だった。実はこれ、厳しい市場を戦う企業経営者にとっても重要な思考なのだ。
2018.6.1
安倍政権は働き方改革で、生産性向上のためにAIやロボットへの投資を推進する。これまで日本が得意としてきた「AIBO」「Pepper」などの協働型ロボットは欧米で理解を得られなかったが、今後は日本のロボット観が注目されそうだ。
2018.1.9
シャープは1年4ヵ月ぶりとなる東証一部復帰に合わせ、戴正呉社長を含む4人の共同CEO制に移行するという。この後継者選びの実質先送りは、大胆で迅速な意思決定を得意とする鴻海らしくない。背景にはどんな思惑があるのだろうか。
2017.8.12
ジャパンディスプレイ(JDI)の経営再建策が発表され、外部資本の導入や有機ELの開発を加速させる旨の発表がなされた。今さら有機ELにシフトするのは、いかがなものだろうか。バラ色の未来が待っているとは、到底思えない。
2017.6.23
東芝が産業革新機構、日本政策投資銀行、ベインキャピタル、韓国SKハイニックスによる「日米韓連合」と半導体事業の売却交渉開始を決定した。この交渉には、東芝の再生ストーリーは見えるだろうか。筆者にはそうは思えない。
2017.3.30
東芝のWH社破産申請と半導体売却が大詰めを迎えている。ここに及んでは、競争力のある半導体事業の売却もやむなしと思われるが、意思決定に関してはよくよく考えるべきである。東芝のみならず、日本に与える影響が大きすぎるからだ。
2017.2.6
トランプ政権がイスラム圏からの入国禁止令を出して以降、筆者が在席するハーバード大学の当局から、海外からの学生や研究者を気遣う「異例のメール」が矢継ぎ早に送られた。「学問迫害」で米国はどうなるのか。憂いを禁じ得ない。
2017.2.1
東芝が崖っぷちに立たされている。巨額損失を生んだ原発を注力事業から外すという同社の判断は、一見すると正しいかのように見える。しかし、本当にそうだろうか。東芝は安易にそうすべきではないと筆者が思う理由を述べよう。
2016.12.2
「好調」「鈍化」という評価が入り混じるiPhoneだが、来年発売予定の「iPhone8」には有機ELパネルが採用されると言われる。その供給元として日本メーカーの名が挙がっているが、有機ELへの投資は彼らにとって本当に商機だろうか。
2016.11.22
トランプ氏の腹心、スティーブン・バノン氏が「シリコンバレーにはアジア人CEOが多すぎる」と発言したことは、米国のIT・ハイテク産業にとって脅威になりそうだ。ただ、それは日本の家電メーカーにとってのチャンスとも考えられる。
2016.10.26
サムスンの高級スマートフォン「Galaxy Note 7」の発火問題は、リコールでは解決せず、生産終了、全品回収という結末を迎えた。この問題は単なる一製品の問題ではなく、海外戦略を考える上で日本メーカーも傍観できない理由がある。
2016.9.29
様々な製品やサービス分野において、VR(バーチャルリアリティ)のブームが再燃している。しかしVRは、これまで一過性のブームを繰り返し、本格的な普及には至らなかった。今回のブームにも見えるビジネスとしての「壁」を検証しよう。
2016.9.9
予想通りと言うべきか、予想以下と言うべきか、発表されたiPhone 7は予想を上回る驚きを市場に与えられなかったようだ。そんなiPhoneに需要面でも供給面でも依存しているのが日本である。果たして、アップル依存体質の日本の行方は?
2016.8.29
技術的なイノベーションは全て同じ性質のものではなく、時間経過と共に異なるイノベーションが発生するという理論がある。この理論は、アイドルのプロデュースにも当てはまりそうだ。最近世間を騒がせたSMAP解散の必然性を読み解こう。
2016.8.18
小池百合子新都知事、自動車のマツダ、そしてエレクトロニクスのアップル。政治家、企業の別を問わず、これらの成功者には、多くの企業が学ぶべき「顧客掌握術」と言える共通点が存在している。成功の「3つのポイント」とは何か。
2016.7.19
任天堂が発売したスマホ向けゲーム「ポケモンGO」が米国で大ヒットし、社会現象となっている。勝因は同社の「持たない強み」が冴えたことにあると思う。ハードウェアにこだわらないDNAが、スマホ向けゲームでソニーに打ち勝ったのだ。
2016.6.27
英国が国民投票によってEUからの離脱を決めたことは、世界の金融、経済を大きく振り回す迷惑この上ない事態を招いている。英国に進出している日本企業への影響が懸念されているが、そもそもこれからの英国は我々にとって必要な国なのか。
2016.6.15
意外かもしれないが、経費流用疑惑で正念場を迎えている舛添要一東京都知事と不正会計問題に揺れる東芝には、共通する多くの教訓を感じる。両者とも最悪の事態からの早期脱却を目指し、かえって問題の解決から遠のいてしまっているのだ。
2016.6.1
液晶ディスプレイの次世代新技術「有機EL」に、電機各社がにわかに熱い視線を送り始めた。しかし、有機ELの普及にはいくつものハードルがある。また、それを乗り越えたところで素晴らしい世界が訪れるとは、筆者には思えない。
2016.5.18
三菱自動車工業の燃費不正問題は、三菱という大看板と三菱自工という中小自動車メーカーの実態とのギャップが、開発の現場に無茶を押しつけたことに原因があるだろう。三菱はなぜマツダのような個性的な企業になれなかったのか。
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