世界1400件以上の最先端事例を活用し、
日本にしかできないDXを実現させる
日本企業がAIの時代を生き抜くために（後編）

世界各国から集積した英知を用いて
日本企業の変革をサポートしたい

山上真吾
PwCコンサルティング
シニアマネージャー
アナリティクスを活用したコンサルティングに10年間に渡り携わる。通信・小売・製造・製薬業界を中心にアナリティクス活用、デジタルマーケティングの推進、事業戦略策定、組織変革など幅広い支援を行ってきた。AI・機械学習のビジネス適用を中心に複数のプロジェクトを手がける。

　「評価」「設計と構築」「拡張と持続」という一貫した流れに応じたフルパッケージでのアナリティクス＆AIトランスフォーメーションの提供だけでなく、企業が抱える課題に即した部分的な提供にもPwCでは応じている。

 「例えば、企業によっては具体的な成果を見せないと予算を獲得できないというケースもあります。そうした場合は、長期ビジョンやロードマップの策定より先に、早く成果が出せそうなビジネスケースをクライアントと共に作成し、優先して実行します」（河野氏）

　企業が持つそれぞれの課題に応じて、いわば「つまみ食い」ができるのがアナリティクス＆AIトランスフォーメーションの大きな利点といっていいだろう。

　このアナリティクス＆AIトランスフォーメーションに基づいて、日本企業の変革をどのようにサポートしていきたいのか。最後にその点を3氏に聞いた。

「現場が強い日本企業では、アナリティクスとAIが現場に浸透すれば、大きな変革を実現できるはずです。私たちが持つ世界最先端のユースケースを、日本のカルチャーに合わせてカスタマイズして適用することで、日本にしかできない大きなムーブメントを作っていきたいと考えています」（藤川氏）

「クライアントに伴走しながら、クライアントが自走し始めたら立ち去るのがPwCの基本スタンスです。それはアナリティクス＆AIトランスフォーメーションについても同じで、これはデータ利活用を自走させるためのソリューションです。私たちが少しでも早くフェードアウトできるように、変革の実現を支援したいと思っています」（河野氏）

「企業が抱える課題はそれぞれ異なります。ですから、私たちは各社にとって最適な戦略と施策の立案、そして実行を共に遂行し、変革の実現の喜びを分かち合える真のパートナーでありたいと願っています」（山上氏）

　企業変革のカタリスト（触媒）としてPwCメンバーが活躍し、やがて静かに姿を消していく。そのとき、新たなデータドリブン型企業が生まれたことをわれわれは知ることになるのだろう。

PwC Japanグループのイノベーション創出施設「エクスペリエンスセンター」（東京・大手町）にて