新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行によって、在宅勤務、テレワークが当たり前になり、人々の働き方は大きく変化した。これからの企業が強くなるために、この動きを踏まえて人事部門はどう対応すべきか。2020年9月25日、ダイヤモンド・オンラインが、SmartHR、HRBrain、プラスアルファ・コンサルティングの3社協賛のもと開催したWebセミナー「組織を強くするデジタル人事 テレワーク時代の最新ソリューション」の様子をレポートする。
今後の採用活動で聞かれるのは
「週に何日出勤ですか？」
COVID-19の感染拡大に対応すべく、世界中の国がそれぞれに対策を講じているが、「2年は終息しない」というのが、一般的な見方になっている。日本企業では2020年の春以降急激に在宅勤務、テレワークが当たり前になったが、この状況はまだまだ続くということになる。
企業はこの大きな環境変化にどう対応すべきか。今回のイベントでは、COVID-19がもたらした環境の変化に対応し、企業として生き残るにはどう動くべきか、“人事”の視点から識者に語っていただいた。
基調講演に登場したのは、『ニュータイプの時代』などの著書がある山口周氏。電通やボストン・コンサルティング・グループなどで戦略策定や組織開発等に従事した経験がある。山口氏は講演の冒頭で、日本企業の人事部の動きがあまりにパッシブ（受動的）であると指摘し、この環境変化を大きなチャンスと捉えて、アクティブ（自発的）に動くべきだと警告した。
続いて、この大きな環境変化に対応するために、人事が解決すべき課題として、以下の7点を挙げた。すべて、間違いなく発生する課題であり、従来のパッシブな動きではなく、アクティブに動くことで、その企業を外から見たときの見え方も変わるとしている。
