無限のキャリア・チャレンジが成功体験と自己実現を創出する
日本M&Aセンターは「人材ファースト」を掲げて人材育成を戦略的に行っているが、そのマインドは創業当初からのものだった。幹部社員から若手社員までそれぞれのキャリアパスを聞いた。
まずは2005年新卒採用の第1期生として入社した、3人の幹部たちからだ。
新卒第1期生、実績を評価された30代の幹部たち
休職して会計士資格を取得。復職して幹部に
管理本部 副本部長
門野公造氏（岡山大・経）
門野氏は、管理本部（経理部・総務部・人事部）を統括する一方、経営企画室長として経営計画の策定、予算実績分析などの資料を作成。新規事業の立ち上げ時には法務・会計に及ぶ戦略の立案を行う。
「新卒で入社して大阪支社にM＆Aコンサルタントとして配属され、すぐに一人前として扱われ、仕事を任されるようになりました。4年半勤めて仕事を一通り覚えたところで、次のステップに進むため、公認会計士の資格を取りたいと思い、上司に相談。私は辞める覚悟だったのですが、上司は『資格が取れたら戻ってこい』と休職扱いにしてくれました。その頃はまだ『人材ファースト』という言葉ではありませんが、チャレンジできる環境がありました。私の場合、キャリア形成については、長期的にどうなりたいというよりも、その場その場で自分の能力向上につながることをやってきた感覚です。若い頃にたくさん挑戦できたかどうかで、その後の人生が決まるので、チャレンジできる会社に入社すべきです。
自分自身のキャリアは自分で決めること。会社に決めてもらうものではありません。一方、評価は他人が行うものなので、それに振り回されてはいけないとも強く思います」
営業本部でキャリアを積み、物心両面の幸福を実現
人材戦略部 部長
中村健太氏（大阪大・理）
人材戦略部で全社戦略である「人材ファースト」を掲げ、新卒・中途社員の採用戦略から育成、全階層の社員に向けて人材成長プランを企画・実施。全社員が活躍できる組織づくりを行っている中村氏。
「2019年度まで15年間、営業本部でM＆Aコンサルタントとしてお客さまと接し、この仕事のやりがいとお客さまや社会に与える影響の大きさを誰よりも実感してきました。同時に自身の成長も実感し、経営理念の一つである『物心両面の幸福の追求』を実現してきました。20年度から人材戦略部を任された立場として、社員の成長を支援することで『企業の存続と発展に寄与する』ことを実現したいと思います。社員が前向きに仕事に取り組み、成果を上げていく空気感を醸成できたときにやりがいを感じています」
年次に関係なくチャレンジを認める環境がある
ファンド部 部長
能登雄太氏（長岡科技大院・工）
能登氏はファンドを担当している。ファンドに属する人々は企業を成長させたい想いが強い。事業会社と組むのではなく、成長に必要な機能を提供するファンドの支援を望む企業も増えているため、両者をつなぎ合わせる業務に携わっている。
「入社時点では未上場企業であり、新卒1期生だったことで、私は逆に楽しめました。出来上がった企業や環境でなかったため、入社した時点では世間一般にいう“いつまで”に“どこまで”をゴールにすると定める働き方ではなく、目の前の業務に必死に取り組み、没頭しました。おかげで知識が増え、顧客が増え、楽しみが増え、やってみたいことが増えるというサイクルを多く経験できました。日本だけでなく世界を勉強する機会も得られ、自身のキャリアが徐々に形成されたように感じます。
当社は昔も今もチャレンジや変革を良しとし、応援する環境や否定しない環境が整っていて、強いやる気があれば年次に関係なく多くのチャレンジができます。失敗しても新たに立ち上がるチャンスがあるのは誇るべき環境であると思います」
と、30代で幹部になった社員たちはやりがいを口々に語った。
