日本人の平均余命（厚生労働省「2019年簡易生命表」）は65歳の時点で男19.83年、女24.63年。つまり65歳の誕生日を迎えた男性は統計上85歳、女性は90歳まで生きることになる。これからやってくる「人生100年時代」、ビジネスパーソンが今からやっておくべきことは二つ。老後に備えた健康管理と資産形成だ。健康管理は自助努力しかないが、資産形成には資産運用のプロの手を借りるという妙手がある。
マン・グループ・ジャパン・リミテッド東京支店 運用第三部 大石佳敬部長（左） 野村アセットマネジメント アドバイザリー運用部 木下侑紀氏（右）
現役のビジネスパーソンは豊かな老後を実現するため、リタイア後の悠々自適な生活を送っている人は豊かな老後を守るために、資産を低金利の預貯金や債券に置いたままにせず、運用して増やすことが重要だ。
運用では短期間で売買を繰り返すのではなく、長期にわたって金融商品を持ち続ける「長期投資」という考え方が大切――このことは十分に分かっているのに、目先の相場が下落すると「損失が広がることに耐えられないという理由で売却してしまう投資家が多い」と語るのは野村アセットマネジメント アドバイザリー運用部の木下侑紀氏である。
「長期投資に大切なことは、マーケット（市場）の上下動に振り回されずに、金融商品を自身のゴールまで保有し続けることです。ところが、昨年3月のコロナショックでは、世界株式は短期間で最高値から30％以上も下落しました。株式だけでなく、安全資産と言われる債券（世界債券）も最高値から約8％下落しました。下落に耐え切れずに株式をはじめ各資産を売却した投資家の方も多くいらっしゃったのではないでしょうか」（木下氏）
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長期投資による資産形成にはリスクコントロール機能が必要 >
●当ファンドの投資リスク・費用は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認ください。
「ダブル・ブレイン」（PDF）
「ダブル・ブレイン（マイルド）」「ダブル・ブレイン（ブル）」（PDF)
●各戦略のパフォーマンス等について
リスクコントロール戦略：1996年4月～2014年12月はシミュレーションデータ、2015年1月以降は当戦略の代表ファンドである「Man Funds VI PLC-Man AHL TargetRisk」の実績（関連費用控除後）です。米ドルベース。シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン（先物指数等のリターン）を基に代表ファンドと同様の関連費用を控除し、マン・グループが算出しております。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
トレンド戦略：当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV-Man AHL Diversified」（1996年4月～2007年12月）と「Man AHL DiversifiedPCC Limited」（2008年1月以降）の実績（関連費用控除後）です。米ドルベース。
●ダブル・ブレイン（試算）について
上記の「リスクコントロール戦略」と「トレンド戦略」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ80:20となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.1％)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
●当資料で使用した市場指数について
・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
・MSCI All Country World IndexはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
商号：野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
加入協会 一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会
