下落マーケットで収益を上げる戦略も組み込まれている
サブエンジンの「トレンド戦略」は、システム運用によって世界500以上の市場を投資対象として、資産の15%を組み入れている。
「市場が上昇していれば買い(買い建て)で付いていき、下がっていれば売り(売り建て)で付いていき、どちらの局面も収益機会とする戦略です。このため、相場が上げ続ける、下げ続けるといった局面に強いのが特徴です。下げが続いて止まらないことを『金融危機』と呼ぶわけなので、当然、金融危機局面には強い戦略と言えます。具体的には、2年半株価が下がり続けたITバブル崩壊の局面でも60%を超えるリターンを上げました。また、リーマンショックでも25%超のリターンを上げました」(大石部長)
「ブレイン A」には、下落局面でポジションを縮小する(損失を減らす)機能はあるが、下落マーケットで積極的に収益を上げる機能はない。それを補うのが「ブレイン B」で、下落局面でもショート(空売り)することにより、危機時の損失の抑制、場合によっては収益を期待することができる。
「コロナショックが起こった20年3月は、ブレイン Aはマイナス1.4%の損失を出したのですが、ブレイン Bが1.5%のプラスになり、損失を補うことができました。ただ、AとBは必ずしも逆相関ではなく、AもBも収益を上げている月もあります」(大石部長)
拡大画像表示
この二つの戦略を合わせると、より高度な分散効果が得られるため、全体としては年10%を下回るリスク水準で推移する。コロナショックにより大きく相場が下落した際、世界株式の最大下落率はマイナス33.7%、世界債券もマイナス8.7%の下落となったが、ダブル・ブレインはマイナス7%ほどの下落に止まった。ダブル・ブレインの底堅さが改めて確認されたかたちだ。
次のページ
ライフステージに対応する三つの「ダブル・ブレイン」 >
●当ファンドの投資リスク・費用は投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
「ダブル・ブレイン」(PDF)
「ダブル・ブレイン(マイルド)」「ダブル・ブレイン(ブル)」(PDF)
●各戦略のパフォーマンス等について
リスクコントロール戦略:1996年4月~2014年12月はシミュレーションデータ、2015年1月以降は当戦略の代表ファンドである「Man Funds VI PLC-Man AHL TargetRisk」の実績(関連費用控除後)です。米ドルベース。シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン(先物指数等のリターン)を基に代表ファンドと同様の関連費用を控除し、マン・グループが算出しております。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
トレンド戦略:当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV-Man AHL Diversified」(1996年4月~2007年12月)と「Man AHL DiversifiedPCC Limited」(2008年1月以降)の実績(関連費用控除後)です。米ドルベース。
●ダブル・ブレイン(試算)について
上記の「リスクコントロール戦略」と「トレンド戦略」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ80:20となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.1%)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
●当資料で使用した市場指数について
・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
・MSCI All Country World IndexはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会 一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会