長期投資による資産形成にはリスクコントロール機能が必要
なぜ投資家は、マーケットの上下動に振り回されてしまうのか。それは、自分の力ではリスク（値動きの振れ幅）をコントロールすることができないからだ。市場は24時間動いており、仕事が忙しく、相場をチェックする時間の確保もままならないビジネスパーソンはなおさらである。
野村アセットマネジメント アドバイザリー運用部 木下侑紀氏
そこで検討したいのが、「マーケットがどのような状況になっても、投資信託の値動きが一定の水準に収まるように日々ポジション調整をする仕組みを持つ投資信託（ファンド）」の購入だ。
野村アセットマネジメントが委託会社（投資信託の運用会社）となり、世界有数のヘッジファンド、マン・グループがシステム運用を担当する「ダブル・ブレイン」は、「ブレインA」と「ブレイン B」の二つの゛頭脳 ”（＝戦略）を持つ。「ブレイン A」は下落抑制機能を有する戦略「リスクコントロール戦略」を取り、「ブレイン B」は各資産のトレンド（方向性）に追随する「トレンド戦略」を取る。どちらの戦略もリスクコントロールを徹底して行うことで、「マーケットがどのような状態であってもリスクを一定に抑えることが可能となる」（木下氏）という。
世界株式：MSCI All Country World Index（配当込み、米ドルベース）、世界債券：FTSE世界国債インデックス（米ドルベース）、詳細は「当資料で使用した市場指数について」をご参照ください。 上記はファンドにおける運用の考え方をご理解いただくためのご参考情報であり、ファンドの運用実績ではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。ダブル・ブレイン（試算）はファンドと同様の運用の考え方に基づき、「リスクコントロール戦略」と「トレンド戦略」の各戦略の月間リターンを基に算出したものです。 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。詳細は「ダブル・ブレイン（試算）について」をご参照ください。拡大画像表示
リスクを抑えて一定に保つことは、怖さを軽減すること以外に、投資家にどのような効果をもたらすのか。マン・グループ・ジャパン・リミテッド 東京支店運用第三部・大石佳敬部長は、次のような例を挙げて説明する。
マン・グループ・ジャパン・リミテッド 東京支店 運用第三部 大石佳敬部長
「例えば、現物株や株式投信を積み立てで買えば、時間の分散（いわゆるドルコスト平均法）の効果で持ち値が安定する効果が得られますが、20年後、30年後にまとまったお金が必要になったタイミングでリーマンショックやコロナショックのような危機に見舞われないとも限りません。積み上げた資産が大きく目減りし、場合によっては、目減りした資産が元に戻るのに長い時間を要すこともあるでしょう。『ダブル・ブレイン』は、分散投資を基本とし、リスクコントロールを行った上で、更に下値を抑制する（値下がりを抑える）機能まで付いています。このため、何らかのショックが起こっても株式などの単一の資産に比べて損失が抑えられる可能性が高く、中長期でドンと構えた運用を続けることができます」
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●当ファンドの投資リスク・費用は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご確認ください。
「ダブル・ブレイン」（PDF）
「ダブル・ブレイン（マイルド）」「ダブル・ブレイン（ブル）」（PDF)
●各戦略のパフォーマンス等について
リスクコントロール戦略：1996年4月～2014年12月はシミュレーションデータ、2015年1月以降は当戦略の代表ファンドである「Man Funds VI PLC-Man AHL TargetRisk」の実績（関連費用控除後）です。米ドルベース。シミュレーションデータは当戦略の考え方に基づき、月次で算出した各投資対象の投資配分と月間リターン（先物指数等のリターン）を基に代表ファンドと同様の関連費用を控除し、マン・グループが算出しております。シミュレーションデータは、当戦略の実際のパフォーマンスを示すものではなく、将来の運用成績を示唆するものではありません。
トレンド戦略：当戦略の代表ファンドである「Man Funds VIII ICAV-Man AHL Diversified」（1996年4月～2007年12月）と「Man AHL DiversifiedPCC Limited」（2008年1月以降）の実績（関連費用控除後）です。米ドルベース。
●ダブル・ブレイン（試算）について
上記の「リスクコントロール戦略」と「トレンド戦略」のリターンに関連費用を差し戻し、それぞれの戦略の費用控除前リターンをマン・グループが算出。各戦略の費用控除前の月間リターンをリスク配分比率がおおよそ80:20となるように各戦略の投資比率を調整し、算出した合成リターンから、ファンドが投資する外国投資証券の信託報酬率(年1.1％)を控除して算出しております。なお、実際の運用においては投資比率が変更される場合があります。実在するポートフォリオの資産配分比率の推移でも、リターンの推移でもありません。過去の売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮していません。ファンドの運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入などによる影響が生じます。そのため、ファンドの運用成果を示唆するものではありません。これらは過去の算出結果および試算結果であり、将来を約束するものではありません。
●当資料で使用した市場指数について
・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
・MSCI All Country World IndexはMSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
商号：野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
加入協会 一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会
