金融業から製造業まで幅広いビジネスに、半世紀以上にわたってITサービスを提供してきたJSOL。三井住友フィナンシャルグループとNTTデータグループという安定した基盤の上で、変化を加速させる新たな戦略を打ち出し、新たな人財の獲得に乗り出している。
JSOL永井健志 代表取締役社長
従業員数1200人、売上高411億円、経常利益48億円（2022年3月期）。これほどの規模を持つJSOLは、発足が2006年と“若い”企業だ。だが、その来歴をたどっていくと、IT（情報通信技術）サービス業界ではむしろ伝統ある“老舗”でもあることが分かってくる。
旧住友銀行後の事務管理部門が分離独立して、JSOLの源流となる「日本情報サービス」が誕生したのは1969年のこと。89年からは、シンクタンク部門も併せ持つ「日本総合研究所」に社名変更、旧住友銀行と旧さくら銀行の合併、持ち株会社への移行などを経た後、06年、三井住友フィナンシャルグループ外の顧客向けのIT事業の分割によってITサービス専業の「日本総研ソリューションズ」が発足。その3年後NTTデータグループの資本参加を受けてJSOLが生まれた。
