新社長就任、
本社移転など22年度は
大きな変化の節目
変化を続け、さらに加速させようとしているJSOLにとって、22年度は大きな節目となる年だ。
4月からは新たな中期経営計画(22~24年度)がスタート。10月には新たな「経営理念」が発表された。「変化を見通し、確かな未来をカタチ創る。」をパーパスとして、「テクノロジーと本質を見抜く力で、お客さまと共に成長していく。」をミッションとして掲げた。永井社長は、「“変化を先導し、お客さまと伴走して共に成長する企業となります”という宣言です」と位置付ける。
翌11月、東京本社が移転した。臨海部の晴海から、皇居に近い都心の九段下へ、オープンしたばかりの話題のスポット、九段会館テラスへの移転だ。その少し前の6月には、永井新社長就任という大きな出来事が重なった。「社長が私に代わったから全部いっぺんに新しくなったというわけではもちろんないのですが、JSOLという会社がまた大きく変わるぞと、社外の多くの皆さんに印象付けることができればいいなと考えています」。
これだけ大きく変わるJSOLだけに、求める人材像も変わるのだろうか──。この問いに永井社長は、新しい経営理念を引用して次のように答えた。
1968年生まれ。東京大学工学部都市工学科卒。在学中は上水道システムを専攻し、研究で用いたシミュレーションやARPANET(インターネットの前身)でITの可能性を痛感し、90年、NTTデータに入社。公共システム事業本部、ベトナム赴任などを経て2020年、執行役員・技術革新統括本部購買部長、執行役員・中国総代表(中国・台湾法人の会長兼務)。21年、中国・アジア太平洋地域ヘッド。22年6月より現職。
「経営理念ではパーパスとビジョンに続き、バリューとして『生み出す』『やり抜く』『誠実に』という3項目を掲げました。これは社員に向けたメッセージで、“多様な人財で新しい領域に挑戦しよう”“お客さまからの期待に応えるためにチーム一丸となってスピード感を持ってやり抜こう”“誠実な取り組みで誰からも頼られる存在になろう”という内容ですが、JSOLが求める人財像でもある。これは以前から変わっていませんが、育成に当たってはより徹底していくことになります。テクノロジーという仕事は最先端の部分にばかり光が当たりがちですが、ITは今では社会のインフラ。うまく働かないというのは水道から水が出ないのと同じです。そこに携わるわけですから、それだけ覚悟が求められる仕事であり、また、それだけやりがいのある仕事でもある。テクノロジーは日々新しくなっており、それはインフラにも反映されます。われわれの仕事には、10年後、20年後に当たり前になっているようなシステムを今、自分たちの手で作り上げているという醍醐味があります」と胸を張る永井社長。
今は、ITサービス企業はスタートアップから大手まで数多くある。しかし、インフラと呼べる機能を支えているところは実はそれほど多くはない。
「当社は数少ないその一社で、社会の土台から技術の最先端までをカバーしています。安定した基盤の上で変化を生み出すことにチャレンジできて、個人としても成長できるのがJSOLという会社です」
株式会社JSOL
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