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米国人から太りやすい食べ物を切り離すのは容易ではない。だが誰しも限度はある。
新型コロナウイルスの流行以来、クイックサービスは最も成功した外食分野だ。ソーシャルディスタンスを保って食事を提供できるというのが当初の理由だったが、インフレが家計を圧迫するようになると、その価格の低さが選ばれる理由になった。上位中間層にも、給仕付きのレストランへ行くのをやめ、代わりにチポトレ（メキシコ料理チェーン）のようなファストカジュアル店やファストフード店に切り替えた人がいる。店側は収益を維持するため、効率を改善するとともに、低所得の顧客が多いにもかかわらずメニューを値上げせざるを得ない状況に直面している。
大手チェーンは経営破綻に追い込まれていないものの、規模の大きいフランチャイズ加盟店の一部はここ数カ月で破綻した。コストに占める割合が大きいのは人件費で、ファストフード店や調理係の賃金中央値は4年間で約23％上昇した。食料価格の高騰も、ロシアのウクライナ侵攻後は特に、この業界を苦しめている。またサプライチェーン（供給網）の混乱により、食材を常時確保するコストが上がった。ここ数カ月の傾向として、消費者は宅配を控えたり内食を増やしたりして、節約志向を強めているようだ。調理するのを好まない人ですら、ドミノ・ピザやパパ・ジョンズからより安い冷凍ピザに切り替えている。
