NTT DATAとSMBCグループという安定したベースの上で自らを能動的に変化させ、ビジネスの基盤を広げることで、JSOLはさらなる「安定企業」に進化してきたのだ。
そして、JSOLの成長の鍵として、永井社長がテクノロジーや安定と同じように、いや、それ以上に強調するのが「人財尊重企業」としての顔だ。
「当社の何よりの財産は人。これは以前から変わらない価値観です。人財への投資は惜しんでこなかったし、むしろ今は一層強化しています」
永井社長は、新卒人財を迎えるための取り組みについて語る。
「新卒人財は、若い世代にしかない柔軟な視点や発想力、高い吸収力で組織やビジネスに変革をもたらしてくれる、非常に貴重な存在です。その力を最大限に引き出すのが私たちの使命だと考えています」
この言葉の真実味は、同社の取り組みや外部からの評価を見ればよく分かる。例えば、給与水準の改定。JSOLでは給与水準が21年度から毎年連続で引き上げられており、業界内においても高水準である。
同社はまた、従業員それぞれの成長の支援にも多大なリソースを割いてきた。もともと手厚い教育・研修体制の上に、これまでの取り組みとして、自己研さんの費用を年間15万円まで支援するカフェテリアポイント制度や技能資格報奨金制度、ITスキル自学システムの導入などを積み重ね、24年度の社員1人当たりの年間教育投資額は55万円近くに及ぶ。その結果、情報系資格の保有数が非常に多く、JSOL社員の能力への評価は高い。
働きやすさや働きがいの向上への取り組みも先進的だ。大手企業グループの一員だけに福利厚生制度は国内トップクラス、有給休暇の取得日数や育児休業の取得率（24年度は男性で96％）も高い。取り組みや成果は外部機関からも認められ、健康管理の充実や勤務形態の多様化、女性活躍・ダイバーシティの推進、子育て・介護の支援など多くの分野で、JSOLは優良企業として認定・認証を受けている。
