「新しい働き方の意識調査」から見る、シニア就労の現在と今後

2019年4月に施行された「働き方改革関連法」や、昨年（2020年）から続く新型コロナウイルス感染症の世界的拡大で、企業・団体の雇用状況と被雇用者一人ひとりの就労観に変化が出てきている。特に、高齢化が進む日本の労働市場において、「シニアが、いつ、どこで、どのような仕事をいつまで行うか」は、国内の経済力に影響する大きなテーマだ。株式会社スタッフサービス・ホールディングスの「『定年制』についての意識調査」をもとに、同社広報部の野坂洋介さんにシニア就労の現在と今後を聞いた。