ダイヤモンド・セレクト「オリイジン」

高齢化が進む日本において、介護業界の人手不足が深刻な問題になっている。離職率の高さに加え、新型コロナウイルス感染症の影響で、働きたくても働けない求職者も多いようだ。職場環境、賃金、人材育成……業界や介護施設が抱える課題に向き合いながら、いま、介護業界で働く人たちをどう増やしていけばよいのか。「介護未経験・資格なし」の人材の就労と定着を進める、派遣業界大手のスタッフサービスグループ／スタッフサービス・メディカルの平井真さん（株式会社スタッフサービス・ホールディングス 執行役員）に話を聞いた。

コロナ禍で、私たちの生活や働き方のスタイルは大きく変わった。たとえば、テレワークによって通勤時間がなくなり、空いた時間を有効的に使い始めた人もいるだろう。一方、在宅時間が増えたことで、家事や育児にいっそう多くの時間を費やす人もいる。日常の中で“時間をうむ”ために行えるさまざまなこと――PR会社として知られるビルコム株式会社が立ち上げた「ゆとりうむプロジェクト」はそれを提案し続けている。プロジェクトの発起人である長沢美香さん（ビルコム株式会社 メディア局長）に話を聞いた。

「SDGs」「ダイバーシティ＆インクルージョン」という言葉がメディアをにぎわす一方で、「戦争」という言葉がいまだ過去のものにならない現代社会。そうしたなか、今年2022年の夏、生命と時間と愛の尊さを感じさせてくれるドキュメンタリー映画が公開される――『失われた時の中で』（監督・撮影：坂田雅子）。ベトナム戦争の枯葉剤被害者を丹念に見つめた作品だ。フォトジャーナリストとして活躍していた夫の死、50代半ばで始めた映画制作、そして、ベトナムで出会った多くの人たちとの触れ合い……坂田雅子監督が、過去と未来をつなぐ“いま”を語る。

新型コロナウイルス感染症の広がりは、リアルな空間に多様な人が集まり、関わり合う機会を大幅に減らした。神戸大学が運営する “のびやかスペース あーち”もその変化の波を受けた社会教育施設だ。地域コミュニティに寄り添い、「子育て支援をきっかけにした 共に生きるまちづくり」の理念を掲げる同施設の現在進行形はどうなっているのか？ ダイバーシティ＆インクルージョンメディア「オリイジン」が現地を訪れ、創設者の一人である神戸大学教授の津田英二さんに話を聞いた。

日本の学校に通う外国人の児童生徒が増えている。しかし、文部科学省の調べでは、およそ2万人の外国人の子どもたちに不就学の可能性があるという。日本に居住する外国人がどう暮らし、その子どもたちがどのような学びの機会を得られるかは、ダイバーシティ社会の行く末を左右する大きな問題だ。そうしたなか、日系外国人の多い、茨城県常総市に“多文化保育”を実現している施設がある――はじめのいっぽ保育園。外国人と日本人の子どもたちの共生は？ コロナ禍による状況の変化は？ 運営者である、茨城NPOセンター・コモンズ代表理事の横田能洋さんに話を聞いた。

ダイバーシティ＆インクルージョンによって個と集団（チーム）が成長し、新しい価値が創造されることを大学のキャンパスで体感している若者たちがいる。桃山学院大学ビジネスデザイン学部――設置から3年の新しいキャンパスが、“学びとビジネスの交差点”として、学生に最大限の学びを与えているという。今回、「オリイジン」では、“交流と共創”を促す最新のフロア設計で創られた、そのキャンパス（あべのBDL）を訪れ、学生たちがどのような施設でどう学んでいるのかを取材した。

新型コロナウイルス感染症に対する治療薬やワクチン、診断薬の開発でも注目されている塩野義製薬。そのグループ会社であるシオノギヘルスケア株式会社が発売する医薬品「セデス」シリーズが2021年度のグッドデザイン賞を受賞した。2020年6月に全面刷新したユニバーサルデザイン仕様のパッケージが、「店頭に置かれる薬のパッケージとしての集大成とも感じられる研ぎ澄まされたデザイン」と評価された結果だ。同社のビジネスコンセプトである「すべての人にやさしく、正しく、セルフケアを」の一環で刷新された、そのパッケージとは？ シオノギヘルスケア株式会社 経営戦略部 プロダクトマーケティンググループ長 の吉田敏也さんに話を聞いた。

「東京ドキュメンタリー映画祭2021」では、コンペティション部門に過去最多の応募作品があり、今年10月にオンラインで開催された「YIDFF（山形国際ドキュメンタリー映画祭）」も盛況に終わった。デジタル機器の普及に加え、劇映画（フィクション）よりも低予算での製作も可能なドキュメンタリー映画が“動画の時代”に元気なようだ。そうした時世のなか、ドキュメンタリー映画の配給・宣伝を中心に行う会社がある――合同会社リガード。同社代表の西晶子さんを訪ね、西さん自身のキャリアと1月公開の『帆花』（監督・撮影／國友勇吾）の話を聞いた。

「SDGs」は「2021ユーキャン新語・流行語大賞」にもノミネートされたほど、いまやすっかり人口に膾炙している。企業でも学校でも、その理解とゴールへの取り組みが進み、2030年の達成に向けて、社会が歩みを続けている。そうしたなか、早くからSDGsの普及に努め、こと、ゴール4「質の高い教育をみんなに」を考えるうえで注目すべき団体がある――一般社団法人 グローバル教育推進プロジェクト（GiFT）だ。その代表理事・辰野まどかさんに話を聞いた。

“生徒たちによる花と雨と光の作品を見て、聞いて、触れることで体感すれば、あなたの「雨」の見方はリズミカルで鮮やかなものにきっと変わるだろう”――こうした紹介文の展覧会「RAIN RAIN はれのちあめ、今日はいい天気」が神戸大学の鶴甲第2キャンパスで開かれている。展示された絵画の作者は神戸大学附属特別支援学校の生徒たち、制作・運営は、博物館学芸員の資格取得を目指す大学生たちだ。「オリイジン」がその展覧会の様子を現地で取材した。

新型コロナウイルス感染症の世界的拡大は、日本で働く外国人にとっても大きな問題となり、職をなくして国内にとどまる在留外国人も多いようだ。そうしたなか、技能実習生や特定技能で働く外国人たちはどうしているのだろう？ 外国籍人材の雇用を“デジタル化”で支援するBEENOS HR Link株式会社の岡﨑陽介さん（代表取締役社長）に、コロナ禍におけるその現状と今後、さらに、監理団体や登録支援機関の事務作業がデジタル化していくことのメリットを聞いた。

2019年4月に施行された「働き方改革関連法」や、昨年（2020年）から続く新型コロナウイルス感染症の世界的拡大で、企業・団体の雇用状況と被雇用者一人ひとりの就労観に変化が出てきている。特に、高齢化が進む日本の労働市場において、「シニアが、いつ、どこで、どのような仕事をいつまで行うか」は、国内の経済力に影響する大きなテーマだ。株式会社スタッフサービス・ホールディングスの「『定年制』についての意識調査」をもとに、同社広報部の野坂洋介さんにシニア就労の現在と今後を聞いた。

とどまることのない、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大は、日本で働く外国人労働者にも多くの影響を与えている。特に工場の製造ラインに従事する者は解雇や雇い止めもあり、今後の就労状況が不透明な状況だ。一方で、企業側からすれば生産活動の停止は経営数字を悪化させ、外国人をはじめとした就業者の確保はコロナ禍でも継続した課題になっている。製造分野における人材派遣、人材紹介を行う株式会社テクノ・サービスの伊藤薫さん（CRM・グローバル部　ゼネラルマネジャー）に“外国人就労の現在”を聞いた。

SDGsのゴール1は「貧困をなくそう」であり、極度の貧困＊1の中で暮らす人々は世界で約7億8300万人となっている。いまから12年前の2009年に、ビジネス経済誌「週刊ダイヤモンド」は、「あなたの知らない貧困」という特集を組み、「目に見えない貧困が日本を蝕んでいる」と説いたが、未だ、多くのビジネスパーソンにとって、このゴール1は「あまりピンとこない」のが本音だろう。そうしたなか、コロナ禍にある先行き不透明な日本社会で、生活困窮者に対する取り組みが民間ベースで広がっているという。書籍『隠された貧困　～生活保護で救われる人たち～』などの著者であり、高千穂大学准教授の大山典宏さんにその現在進行形を聞いた。

「SDGs」は、テレビ、新聞、雑誌、ネットニュースといったメディアで多く特集され、いまや、個人ブログやSNSでもそのアイコンを頻繁に見かけるようになった。義務教育の小・中学校のカリキュラムでも取り上げられることは珍しくなく、これから社会に出る学生とともに企業勤めのビジネスパーソンも知見を深めている。そうしたなか、コロナ禍の5月に青山学院大学（東京・渋谷区）でSDGs関連の授業が行われた。大学生が企業や地方行政とともにプラスチックごみ問題を考える、衣服の新たなリサイクル方法を見つけていく――2週におよんだ、その授業の様子をレポートする。

カラフルな表紙に、笑顔の女性の写真。キャッチーなコピーや特集タイトルが躍る雑誌「Co-Co Life☆女子部」。一見、一般のファッション誌のようだが、実はこの雑誌に登場するモデルは全て「障がい」や「難病」の女性たち。記事を執筆しているライターも障がいや難病の当事者だ。キャッチコピーは、「こころのバリアフリー＆ビューティーマガジン」。いったい、どのような人たちが、どういう意図で制作しているのか？ その発行元を「オリイジン」が取材した。

「コロナ禍」という長いトンネルの出口が見えず、新型コロナウイルスの全国的な感染は障がい者の就労にも大きな影響を及ぼしている。そうしたなか、障がい者雇用支援事業を手がけるパーソルチャレンジ株式会社（本社：東京都港区）が、今年4月に高知県の四万十町に「パーソルチャレンジ 高知四万十オフィス」を開所した。地域在住の障がい者が働くオフィスを地方に開いた理由を、事業所の責任者である野原斗夢氏（パーソルチャレンジ株式会社 エンプロイメント・イノベーション本部 Career&PRO受託事業部）に聞いた。

声の大きい人や自信にあふれた人が「強い者」として胸を張る。そして、マジョリティという「数の力」が物事の優劣を決める。そんな時代が終わろうとしているかのように、権威ある立場の人たちが失脚していく様子を目にする。そうしたなか、「強くありたい」と誰もが願った時代の終焉を象徴するかのように、2021年3月、出版された一冊の本がある――『マイノリティデザイン　弱さを生かせる社会をつくろう』（ライツ社）。本書の冒頭にはこんな一節がある。「あなたが持つマイノリティ性＝『苦手』や『できないこと』や『障害』や『コンプレックス』は、克服しなければならないものではなく、生かせるものだ」。コピーライターであり、世界ゆるスポーツ協会代表理事である、著者の澤田智洋さんにその真意を聞かせてもらうと、ダイバーシティが叫ばれる現代に、本書が生まれた必然性が見えてきた。

2015年に国連総会で採択されたSDGs（Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）が、新聞・雑誌・ネットといったメディアだけではなく、SNSでも目立つようになった。また、学校の授業も積極的に取り上げられ、いまや、多くの生徒が「17の目標」を意識するようになっている。2019年に「持続可能な育成プロジェクト」を任意団体として立ち上げ、SDGsをテーマに、企業と学校の連携（コーディネート）を図っている佐々木徳三郎さんに、“学び舎でのSDGs教育”のリアルを聞いた。

障がい者がイノベーションを創出するための支援を行う一般社団法人 企業アクセシビリティ・コンソーシアム（ACE）が、昨年2020年秋に、会員企業(全37社)で働く障がいのある社員に対し、“新型コロナウイルス感染症拡大の影響について”の調査を実施し、その結果を先月(2021年2月)に発表した。ACEの会員企業は日本を代表する大企業だが、その中で、障がいのある社員の声はいったいどのようなものだったか――栗原進事務局長に話を詳しく聞いた。