炭素繊維は、鉄に比べて強度が10倍、重量は4分の1というスーパー繊維。東レ、東邦テナックス（帝人グループ）、三菱レイヨンの日本勢で世界市場の7割以上を握る。特に東レはシェアトップに君臨。その収益力も折り紙付きだ。

　ところが、ここにきて「需給がだぶついている」（繊維メーカー首脳）との声が聞こえ始めた。

　実際、東レは、2009年3月期の炭素繊維複合材料事業の見通しで、売上高こそ前期比7.7％の伸びを見込むものの、営業利益は前期比22.6％減の140億円に、3番手の三菱レイヨンに至っては、今期の炭素繊維事業の営業利益を同71％減の32億円に落ち込む見通しを発表している。

　需給緩和には2つの理由がある。1つは、サブプライムローンの余波で、米国市場が冷え込み、ゴルフ用品などが影響を受けていることだ。もう1つは、東レが長期の部材独占供給契約を結んでいるボーイングの新型旅客機「787」の開発が遅れていることが挙げられる。

　もちろん、東レは、「需給が緩和しているのは量産品分野で、高付加価値の産業用途は依然として引き合いが強い。ボーイングに供給する予定だったぶんは産業用途に回している」（幹部）とあくまで強気の姿勢を崩さない。

　だが、業界内では「炭素繊維が余っているという印象がユーザーに広がると、値上げが通らなくなる。東レはなんとしてもそれを避けたいのでは」とうがった見方が強い。
 
　東レは先日、炭素繊維を使用した電波吸収パネルの開発を発表したが、この製品は工場などのＩＣタグ読み取り機の誤作動防止や無線ＬＡＮ、高速道路の自動料金収受システム（ＥＴＣ）など、潜在市場が大きい。

　東レは「炭素繊維の用途拡大を狙って開発したわけではない」（幹部）と否定するが、「早く需給緩和状態を払拭したい東レの必死さの表れ」との指摘もある。

　ボーイング需要一巡後をにらみ、東レは炭素繊維の自動車用途の開発にも力を入れてきた。自動車に本格採用されるのは20年頃といわれ、量産技術開発を着々と進めているところだ。

　炭素繊維は競争力があり、将来性のある素材だけに、東レは、設備投資と研究開発投資を積極的に行なってきた。それだけに、用途開発を間断なく進め、価格の高値安定を死守したいところだ。最近の需給緩和が一時的なものにとどまるかどうか、東レの用途開発力が試されている。

（『週刊ダイヤモンド』編集部　大坪稚子）