本格的な消費不況が百貨店のみならず、総合スーパー（ＧＭＳ）を揺さぶり始めた。
イトーヨーカ堂の2009年度上期（3～8月）業績が、創業以来、初めて営業利益ベースで赤字に転落する見通しだ。
同じＧＭＳ業態のユニーやダイエーは、すでにこの第1四半期（3～5月）に赤字を計上、上期も赤字の見通しである。
不振の最大要因が衣料品の売り上げ減。7月の既存店売上高は、ヨーカ堂、ダイエー共に食品が3～4％減に対して衣料品は16％減だった。食品の粗利益率は20％台であるが、衣料品は40％台と高いだけに、業績への影響は大きい。
打開策として、ヨーカ堂は下期に大幅な組織再編に乗り出す。
これまでの組織は、首都圏であれば、東京西地域、千葉地域、神奈川地域、埼玉地域と大きく4ゾーンに分け、売り場編成や商品政策（ＭＤ）を統括してきた。
このため、小型店は大型店のミニチュア版のようなつくりとなってしまい、商品構成も似通っていた。これを今度の組織改編で、大型店、標準店、小型店といった店舗フォーマットで分けて、個店ごとに品揃えの強弱をつけ、衣料や住関連をテコ入れする。
もう一つの大きな課題は、地方店である。
前期（09年2月期）のヨーカ堂の営業利益は95億円であったが、全国に約180ある店舗のうち、地方の57店舗が約60億円の赤字を出した。
首都圏の大型店舗が利益を捻出し、地方を支えているというのが同社の現状だ。
今後3年間で不採算店20店を閉鎖する方針だが、これは過去のスクラップ・アンド・ビルドのペースと同程度。地域経済の一端を担うといった使命もあり、ドラスティックな閉鎖やリストラには踏み切っていない。
本格的な業績回復には、地方店こそ単店ベースで黒字化させる道筋を示さなければなるまい。
（『週刊ダイヤモンド』編集部 須賀彩子）
