●幅広い業界のリーディングカンパニーをクライアントに持ち、また理化学研究所からは初の合弁パートナーに選ばれるという、“高度なテクノロジーで価値を生み出すITコーディネーター”
●自社のルーツや資本構成の上で“NTT DATAとSMBCグループの一員である安定企業”
●働き方や働きがい、教育・研修などへの取り組みが成果を上げ、外部からも評価される“個々人が働きやすく、成長できる人財重視企業”
写真左 応接室から望む武道館、写真中央上は各事業本部が入る12階の共用部。中央下は11階エントランス。提供/オカムラ社 、写真右 JSOLの東京本社のある九段会館テラス。九段会館の歴史的な外観を残し再開発により複合施設として開業した
安定も変化も
支えるのは人財である
JSOLの業績は売上高、営業利益共に2期連続過去最高と、好調に推移している。営業利益率も、ここ数年は連続して10%を超えている。この成長には旺盛なDX(デジタルトランスフォーメーション)需要という外部要因もあるが、もっと重要な要因があると語るのは、同社の永井健志社長だ。
「何より大きいのは、多くのお客さまからのさまざまなニーズに応え、それぞれに的確なソリューションを提案・提供することができる人財の力です。だからこそ当社は人財投資に力を入れており、22年度の業績反映においても、社員の頑張りに処遇で十分報いる運営を行った。そうした待遇面に加え、当社は元来、社員の働きがいや働きやすさ、そして個人としての成長を非常に重視しています」
この言葉の通り、社員を人材ではなく「人財」と捉えて重視するJSOLの取り組みと成果には目を見張るものがある。
JSOLの福利厚生制度の水準は超大手企業に引けを取らないが、制度の活用にも力を入れている。例えば男性社員の育児休業取得率が81.0%(女性は100%)、テレワーク利用率が98.2%、有給休暇の年間平均取得日数が16.8日、女性管理職比率が12%にも達する。