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“プラズマ復権”狙うパナソニック
3Dテレビに寄せる淡い期待

週刊ダイヤモンド編集部
2010年1月13日
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 パナソニックのプラズマパネル生産拠点、尼崎第三工場が本格稼働を始めた。

 42型以上の大型と3Dテレビ用を量産する。2012年までに2100億円をつぎ込む最新鋭の工場で、尼崎第一工場に比べ生産性は2倍になる一方、リードタイムは0.5日短縮でき、コスト競争力を上げた。12年度に年産1000万台体制を確保する。

 しかし、米ディスプレイサーチによれば、プラズマテレビの世界需要は13年まで約1500万台と横ばい。金額ベースでも13年に約90億ドルと、ピークだった06年比で半減と予測されている。しかも、一時は3割強あった薄型テレビ全体に占めるプラズマのシェアは、現在1割程度だ。

 プラズマでは同社は世界シェア44.8%(ディスプレイサーチ調べ、金額ベース、09年3Q)と首位だが、テレビの主役は液晶。液晶陣営はバックライトにLED(発光ダイオード)を採用し、価格競争力のあるモデルを続々市場に投入している。また、国内ではプラズマ陣営はパナソニック1社であるため、家電量販店の店頭では液晶陣営に訴求力で劣ってしまう。今後ますます液晶陣営にシェアを食われる可能性もある。

 だが同社がプラズマに賭ける背景には、今年発売される3Dテレビへの期待がある。迫力ある3D映像を実現するには大画面が必要で、プラズマのほうが技術的親和性は高いと見る。「3Dテレビは先進国を中心に13年までに液晶とプラズマ合計1500万台まで伸びる」(鳥居寿一・ディスプレイサーチアナリスト)との予測もある。

 ただし、「ゲームや映画などのコンテンツのさらなる充実と、価格が従来のテレビのプラス10%以内が普及の条件」(同)だ。3D映像を見るためには専用メガネをかけなければならず、これが普及のネックになるとの見方も根強い。

 パナソニックのプラズマ大型投資の成否は、3Dテレビの立ち上がりにかかっているが、いかにもおぼろげだ。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 片田江康男)

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