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グーグル撤退で俄然注目、
中国人はネット検閲とどう向き合っているのか

山谷剛史 [フリーランスライター]
2010年4月2日
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 Googleの中国市場からの撤退が話題となり、中国のネット検閲について興味が集まっている。中国ではネット検閲があるとはいえ、中国に行ってじっくりネットを利用しない限りは日本人にはなかなかこの感覚がわかりにくい。ネット検閲とは何なのか、中国のネット利用者はこれとどう向き合っているのかを紹介しよう。

2003年から2009年までの中国検索サイト市場シェア。黄色のグーグル(谷歌)と緑色の百度の2強状態となっていた。

 中国でのネット上でのタブーとは何か。中国で何度か発表されたネット関連の法律によれば、「国家統一を阻害するコンテンツなど反政府的なコンテンツ(文章・画像・動画など)」もあるが、ほかにも「暴力的コンテンツ」「ポルノ的コンテンツ」「非道徳的コンテンツ」「プライバシーを侵害するコンテンツ」「邪教や迷信のコンテンツ」「著作権を無視したコンテンツ」「その他国家法律が禁止するコンテンツ」もまた禁止されている。

 以前にもネット関連の法律が新たに発表されると書いたが、これは近年のネットや再生装置の進歩により登場したYouTubeのような動画共有サイトを新たに規制範囲に含めるために発表されるものだ。

世界の4大人気サイトが
全て利用できないと嘆息する中国人

 法律で制定しても、中国のルールに沿わないコンテンツが中国のネット上にはある。いわんや中国国外では中国政府の好まない論調の記事を次々と掲載するマスコミ・メディア系のサイトや、反中国政府的な論調のコンテンツを数多く抱えるYouTubeやtwitterやFaceBookなどの投稿サイトは数多くある。もちろん中国の公序良俗に反した、ポルノ画像・動画の海外の著名サイトもある。

 中国国内からは、こうした中国のルールに反したサイトにはアクセスできないようになっている。検索サイトから検索しても、直接アドレスを入力しても、そのサイトを見ることはできない。

 したがって、Googleが中国市場から撤退することが決まったとき、ないしは示唆をしたときは、世界市場を知る一部の中国人が「世界で人気の4大サイト、google、twitter、FaceBook、YouTubeが全て中国で利用できなくなるか、撤退してしまった」と嘆いた。

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山谷剛史 [フリーランスライター]

日本人の立場から中国のIT事情を紹介する。執筆の他、講演も行う。著書に「新しい中国人 ネットで団結する若者たち」(ソフトバンク新書)


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