社内コミュニケーションを構成する 3つのプラットフォームを成功に導くコツ
これまで述べてきたように、コミュニケーションを重視して取り組む企業は成果を上げ、競争力を増している。しかも、投資額は相対的に大きなものではない。本連載の最終回は、内外11社の事例の教訓を整理したい。
(最終回/2010年02月12日)
IT革命で崩れたコミュニケーションの 「お作法」を作り直そう!
情報システムが無い頃は、資料作成、書類整理、業務連絡といった情報流に関わる「お作法」は徹底されていた。だが情報化が進んだ今、作法は崩れ、状況は悪化している。情報洪水や非効率なプロセスを放置せず、新たな「お作法」を作ろう。
(第23回/2010年02月08日)
ソーシャルウェブの実践者オラクルの “ファンを増やす”マルチ接点戦略
社内ですらソーシャル・プラットフォームに抵抗感がある企業が多い中で、オラクルは社内外をつなぐ対話の場を作り上げた。フェースブックやツイッターなど多様なツールを活用したマルチ接点戦略から日本企業が学べることは多い。
(第22回/2010年01月29日)
NTTデータ、損保ジャパン、日立に学ぶ これだけは知っておきたい社内SNSの要諦
恐れ(Fear)、不確実性(Uncertainty)、疑い(doubt)。社内SNSを押し進めるためには、このFUDと呼ばれる新しいものに抵抗する心理と闘う必要がある。今回は、過去取り上げた日本企業の事例から成功のセオリーを考えてみたい。
(第21回/2010年01月22日)
グループ社員26万人に開かれた 日立の横断型SNS「こもれび」の可能性
社内SNSはあってもグループ会社まで広げることには躊躇する企業が多い中、日立がその壁をあっさりと越えてしまった。一日の書き込みは約2000件。製品アイデアから転勤先情報まで多様なコミュニケーションが生まれている。
(第20回/2010年01月15日)
お堅いイメージの損保ジャパンに 社内SNSが根付いた訳(後編)
前回に続き、損保ジャパンを取り上げる。危機感が背景にありトップダウンで実行された同社の社内SNSには他にあまり見られない特徴がある。今回は、取り組みの内容をより詳細に検証し、他社への教訓を探りたい。
(第19回/2010年01月08日)
お堅いイメージの損保ジャパンに 社内SNSが根付いた訳(前編)
自由闊達にSNS上で会話を交わす社員、それを後押しする経営者。IT企業ならいざ知らず、お堅いイメージの損保会社でそんな世界が広がっていると知ったら驚かれるだろうか。損保ジャパンの知られざる一面を紹介しよう。
(第18回/2009年12月25日)
BT、IBM、ベストバイに見る ソーシャルコミュニケーションの肝(2)
引き続き欧米のベストプラクティスであるBT、IBM、ベストバイの事例を参考に、ソーシャル・プラットフォームに関する考え方を整理したい。前回は共通点についてまとめたが、今回は違いについてフォーカスし議論する。
(第17回/2009年12月18日)
BT、IBM、ベストバイに見る ソーシャルコミュニケーションの肝(1)
ソーシャル・プラットフォームは要素も多岐に渡り、複雑な面がある。そこで、今後さらに掘り下げる前に、過去に取り上げたBT、IBM、ベストバイの事例からの示唆をまとめ、理論的な整理をしておきたい。
(第16回/2009年12月11日)
トップ自らがモデルユーザーを目指す IBMソーシャルプラットフォームの凄み
グローバルな大組織で先進的なソーシャル・プラットフォーム活用事例というと、真っ先にあげられるのがIT業界のリーダー、IBMだ。トップ自らがモデル・ユーザーを目指すその姿勢はやはり「さすが」といわざるを得ない。
(第15回/2009年12月04日)
離職率激減!米家電量販ベストバイに学ぶ「現場参加パワー」の引き出し方
従業員の士気は上昇、離職率は激減。二人の社員が現場との対話で作り上げたソーシャル・プラットフォームが、会社全体に多大な成果をもたらした事例がある。その会社とは、米家電量販首位のベストバイだ。
(第14回/2009年11月27日)
日本企業への教訓満載!英BTが社員向けソーシャルウェブに目覚めるまで
日本では大企業によるソーシャルウェブの活用例はまだまだ少ないが、海外では保守的な巨大企業でも成功例が出始めている。英国の通信会社であるブリティッシュ・テレコム(BT)はその最たる存在だ。
(第13回/2009年11月20日)
P&G、PTC、応用地質に共通する “人をつなぐ戦略的な仕組み”の作り方
高い専門性を売りにする多くの企業で重視されるのが、エキスパート・プラットフォームだ。今回は過去に取り上げたベストプラクティスから成功の方程式を整理したい。
(第12回/2009年11月13日)
社外パートナーとの連携で進化する PTCの“知識共有”エコシステム
今回は第8回で取り上げたPTC社の知識共有エコシステムをさらに深掘りして見てみたい。情報系システムというと社内向けが通例だが、PTCはその壁を超えてパートナーとつながり、情報共有と専門家へのアクセスを提供している。
(第11回/2009年11月06日)
専門家集団・応用地質に学ぶ 社員の暗黙知を引き出す本当の秘訣
地質工学全般のコンサルティングを行う、高い技術力を持った専門家集団、応用地質(東証一部上場)は、知られざる知識経営の優等生である。単なる報告書のライブラリーではない社員と社員をつなぐ社内ウェブ構築の秘訣に迫る。
(第10回/2009年10月30日)
アウトソーシングを超えた社外との共創! P&Gのオープン・イノベーション大作戦
普通の企業ならば、R&Dのリソースを社外に求めることを単にアウトソーシングと呼ぶだろう。だが米P&Gは違う。社内外のリソースをつなぎ、「創造性のインソーシング」を目指す。
(第9回/2009年10月23日)
専門家集団PTCの知識共有術に学ぶ 「属人的職人芸」社員を増やさないコツ
専門的な製品やサービスを扱う企業の社員は、ともすれば、属人的な職人芸に陥りやすい。どうすれば、チームとして行動させることができるのか。製品開発ソリューションのPTC社にそのヒントはある。
(第8回/2009年10月09日)
三菱東京UFJ銀とIBMに共通する “従業員を動かす社内情報流”の作り方
どの大企業にも必要だが、多くの企業で出来ていないもの。それがインフォメーションプラットフォームだ。今回は、過去に取り上げた三菱東京UFJ銀行とIBMに共通する成功の法則をまとめてみたい。
(第7回/2009年10月02日)
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著者プロフィール
- 本荘修二
(新事業コンサルタント)
早稲田大学学術博士。ボストン・コンサルティング・グループ、米CSC、CSK会長付、ジェネラルアトランティック日本代表を経て、現在は本荘事務所代表。多摩大学客員教授、経済産業省・産業構造審議会情報サービス・ソフトウェア小委員会委員でもある。
この連載について
グループウェアに始まり、ナレッジマネジメント、最近ではEIP(企業内情報ポータル)と、話題の概念で語られ続けてきた社員向け情報システム。企業にとって永遠の課題である社内ウェブの理想的な作り方を、先進事例を紹介しながら探る。
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