昨年、米国の電気自動車（EV）は苦戦した。需要の減退や7500ドル（約120万円）の税額控除の終了により販売が急減したが、明るい兆しもある。国内のEV急速充電インフラが大幅に改善されたことだ。EV充電データ分析企業パレンの最新調査によると、2025年1月から11月にかけて、家庭用コンセントよりもはるかに速く充電できる公共の急速充電拠点が約87％増加した。各拠点の充電口（プラグ）数も増え、高出力化が進んだことで、車両の充電時間は短縮傾向にある。業界の専門家は、充実した充電インフラこそがEV普及の鍵だと指摘する。それでも米国は中国に後れを取っている。中国の新型車は、ガソリン車の給油とほぼ同等の時間で充電できるようになりつつある。充電サービス会社の経営幹部らによれば、米国における障害の一つは車両側にあるという。米国では急速充電でも車種によって20～40分以上かかるが、対照的に中国メーカーはわずか数分で充電可能なEVを展開している。