北辻宗幹
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北辻宗幹

伊藤忠総研マクロ経済センター副主任研究員

きたつじ・かずき/2019年、大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。同年、日本総合研究所に入社し、国内マクロ経済に関する調査・分析業務に従事。2021~22年経済産業省に出向。24年しんきんアセットマネジメント投信株式会社に入社し、世界のマクロ経済および金融市場に関する調査・分析業務に従事。26年から現職。

インバウンド、中国人観光客半減も「1人当たり消費」は過去最高に!今後の需要を左右する「3つの要因」とは
北辻宗幹
インバウンド需要は、日中関係悪化で中国人観光客数は前年比で4~6割程度の落ち込みが続くが、韓国や台湾、欧米からの増加や訪日客の地方分散でその分を一定程度、相殺しているほか、円安もあり4~6月期の1人当たり消費は過去最高と、全体として底堅い。しかし国際情勢や為替相場などに左右される構図は続く。
インバウンド、中国人観光客半減も「1人当たり消費」は過去最高に!今後の需要を左右する「3つの要因」とは
日経平均が初の7万円突破なのに…韓国株がさらにすごいことになっているワケ
北辻宗幹
日経平均が一時7万円を突破するなど日本株が好調ななか、韓国株はそれを上回る勢いで史上最高値を更新している。世界の投資マネーを引きつけ、時価総額でも存在感を高める韓国株。さらにすごいことになっている背景とは?
日経平均が初の7万円突破なのに…韓国株がさらにすごいことになっているワケ
ホルムズ海峡危機で東南アジアに広がる“在宅勤務や節電”、石油製品「供給不足顕在化」は日本も対岸の火事ではない
北辻宗幹
「イラン戦争」によるホルムズ海峡封鎖でエネルギーや石油関連製品の供給不足が顕在化する東南アジア諸国では、燃料節約の奨励や公務員の在宅勤務導入などの「需要抑制策」が広がる。日本は原油備蓄があるとはいえ、エネルギーの中東依存度がより高い。海峡封鎖長期化に備え、需要抑制策も念頭に置く必要がある。
ホルムズ海峡危機で東南アジアに広がる“在宅勤務や節電”、石油製品「供給不足顕在化」は日本も対岸の火事ではない
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